8411 みずほ FG

時価

7兆9859億円

PER 予

10.63倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.66%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、のれん償却額 - その他、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用		のれん償却額 - その他		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）		繰延税金資産		金融派生商品資産の純増（△）減
2008/03	1022億		-		-		-		-
2009/03	983億	-3.8%	-		-		-		-1.86兆
2010/03	913億	-7.2%	-		-		-		0.8兆	黒転
2011/03	957億	+4.8%	-		-		-		1.87兆	+134.8%
2012/03	1080億	+12.8%	-		-		-		0.61兆	-67.2%
2013/03	1103億	+2.2%	274百万		-		-		0.13兆	-79.5%
2014/03	1216億	+10.3%	685百万	+150%	-		-		1.81兆	大幅増
2015/03	1360億	+11.8%	785百万	+14.6%	-384億		-		-0.64兆	赤転
2016/03	1442億	+6%	624百万	-20.5%	-650億	赤拡	-		0.29兆	黒転
2017/03	1494億	+3.7%	-		-177億	赤縮	-		0.95兆	+224.5%
2018/03	1523億	+1.9%	-		-248億	赤拡	-		0.35兆	-62.6%
2019/03	1556億	+2.2%	-		-579億	赤拡	380億		0.49兆	+37.1%
2020/03	1596億	+2.6%	-		-920億	赤拡	325億	-14.4%	-0.64兆	赤転
2021/03	1568億	-1.8%	-		868億	黒転	314億	-3.4%	0.31兆	黒転
2022/03	1646億	+5%	-		564億	-35%	1846億	+487.8%	-0.53兆	赤転
2023/03	1638億	-0.4%	-		691億	+22.5%	3162億	+71.3%	0.12兆	黒転
2024/03	2036億	+24.3%	-		1023億	+48.2%	1354億	-57.2%	-0.34兆	赤転

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
のれん償却額 - その他: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
繰延税金資産: -
金融派生商品資産の純増（△）減: -

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
のれん償却額 - その他: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
繰延税金資産: -
金融派生商品資産の純増（△）減: -1兆8553億

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
のれん償却額 - その他: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
繰延税金資産: -
金融派生商品資産の純増（△）減: 7961億9800万

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
のれん償却額 - その他: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
繰延税金資産: -
金融派生商品資産の純増（△）減: 1兆8695億

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
のれん償却額 - その他: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
繰延税金資産: -
金融派生商品資産の純増（△）減: 6126億9100万

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
のれん償却額 - その他: 2億7400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
繰延税金資産: -
金融派生商品資産の純増（△）減: 1258億2200万

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
のれん償却額 - その他: 6億8500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
繰延税金資産: -
金融派生商品資産の純増（△）減: 1兆8099億

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
のれん償却額 - その他: 7億8500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -384億3700万
繰延税金資産: -
金融派生商品資産の純増（△）減: -6392億9000万

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
のれん償却額 - その他: 6億2400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -650億1200万
繰延税金資産: -
金融派生商品資産の純増（△）減: 2916億6700万

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
のれん償却額 - その他: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -176億7700万
繰延税金資産: -
金融派生商品資産の純増（△）減: 9465億4800万

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
のれん償却額 - その他: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -248億300万
繰延税金資産: -
金融派生商品資産の純増（△）減: 3540億2700万

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
のれん償却額 - その他: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -578億6300万
繰延税金資産: 379億6000万
金融派生商品資産の純増（△）減: 4853億3300万

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
のれん償却額 - その他: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -919億5000万
繰延税金資産: 324億9300万
金融派生商品資産の純増（△）減: -6389億7700万

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
のれん償却額 - その他: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 868億700万
繰延税金資産: 314億200万
金融派生商品資産の純増（△）減: 3088億9100万

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
のれん償却額 - その他: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 563億9200万
繰延税金資産: 1845億9400万
金融派生商品資産の純増（△）減: -5284億2500万

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
のれん償却額 - その他: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 690億6700万
繰延税金資産: 3161億6800万
金融派生商品資産の純増（△）減: 1184億3900万

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
のれん償却額 - その他: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 1023億2300万
繰延税金資産: 1354億2800万
金融派生商品資産の純増（△）減: -3414億9100万