役務取引等費用、持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少、退職給付信託返還損益（△は益）他3件
2007年3月
2008年3月
- 役務取引等費用
- 1022億3300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 2兆557億
- 前払年金費用
- -
2009年3月
- 役務取引等費用
- 983億4300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- 6000万
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 5兆486億
- 前払年金費用
- -
2010年3月
- 役務取引等費用
- 912億7100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 新株の発行
- 5363億2900万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 4兆6787億
- 前払年金費用
- -
2011年3月
- 役務取引等費用
- 956億9300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 新株の発行
- 7613億5400万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 9兆1824億
- 前払年金費用
- -
2012年3月
- 役務取引等費用
- 1079億5400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 新株の発行
- 7億100万
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 6兆4831億
- 前払年金費用
- -
2013年3月
- 役務取引等費用
- 1103億300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 11兆3475億
- 前払年金費用
- 48億5400万
2014年3月
- 役務取引等費用
- 1216億3100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 19兆4324億
- 前払年金費用
- 63億6200万
2015年3月
- 役務取引等費用
- 1359億8100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 27兆8407億
- 前払年金費用
- 91億4400万
2016年3月
- 役務取引等費用
- 1441億6000万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 35兆891億
- 前払年金費用
- 109億7800万
2017年3月
- 役務取引等費用
- 1494億3900万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 45兆5236億
- 前払年金費用
- 125億6300万
2018年3月
- 役務取引等費用
- 1522億6200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -260億3200万
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 46兆3343億
- 前払年金費用
- 146億5300万
2019年3月
- 役務取引等費用
- 1555億5000万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -78億4100万
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 44兆2548億
- 前払年金費用
- 170億5300万
2020年3月
- 役務取引等費用
- 1595億9800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 39兆8636億
- 前払年金費用
- 191億9600万
2021年3月
- 役務取引等費用
- 1568億500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -769億9600万
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 46兆9813億
- 前払年金費用
- 269億6300万
2022年3月
- 役務取引等費用
- 1645億7900万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -742億5400万
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 50兆1362億
- 前払年金費用
- 291億6200万
2023年3月
- 役務取引等費用
- 1638億4100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -476億2700万
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 65兆8256億
- 前払年金費用
- 315億9400万
2024年3月
- 役務取引等費用
- 2036億2700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
- -
- 退職給付信託返還損益（△は益）
- -527億3800万
- 新株の発行
- -
- 現金及び現金同等物の四半期末残高
- 71兆1658億
- 前払年金費用
- 341億5500万