8411 みずほ FG

時価

7兆7167億円

PER 予

10.27倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.78%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少、退職給付信託返還損益（△は益）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用		持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少		退職給付信託返還損益（△は益）		新株の発行		退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
2008/03	1022億		-		-		-		-
2009/03	983億	-3.8%	60百万		-		-		-
2010/03	913億	-7.2%	-		-		5363億		-
2011/03	957億	+4.8%	-		-		7614億	+42%	-
2012/03	1080億	+12.8%	-		-		7.01億	-99.9%	-
2013/03	1103億	+2.2%	-		-		-		-
2014/03	1216億	+10.3%	-		-		-		30.1億
2015/03	1360億	+11.8%	-		-		-		43億	+42.7%
2016/03	1442億	+6%	-		-		-		31.2億	-27.3%
2017/03	1494億	+3.7%	-		-		-		37.4億	+19.8%
2018/03	1523億	+1.9%	-		-260億		-		37.6億	+0.4%
2019/03	1556億	+2.2%	-		-78.4億	赤縮	-		25億	-33.5%
2020/03	1596億	+2.6%	-		-		-		25.9億	+3.7%
2021/03	1568億	-1.8%	-		-770億	赤拡	-		-8.69億	赤転
2022/03	1646億	+5%	-		-743億	赤縮	-		61.7億	黒転
2023/03	1638億	-0.4%	-		-476億	赤縮	-		-45.1億	赤転
2024/03	2036億	+24.3%	-		-527億	赤拡	-		-16.4億	赤縮

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: 6000万
退職給付信託返還損益（△は益）: -
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
新株の発行: 5363億2900万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
新株の発行: 7613億5400万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
新株の発行: 7億100万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 30億1100万

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 42億9700万

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 31億2300万

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 37億4000万

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -260億3200万
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 37億5600万

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -78億4100万
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 24億9700万

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 25億9000万

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -769億9600万
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -8億6900万

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -742億5400万
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 61億6900万

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -476億2700万
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -45億600万

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
退職給付信託返還損益（△は益）: -527億3800万
新株の発行: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -16億3800万