役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高他4件
2008年3月
- 役務取引等費用
- 1022億3300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 2226億5200万
- 流動資産計
- 1760億9400万
- 退職給付信託返還益
- -
- 有価証券利息配当金
- 6717億8300万
2009年3月
- 役務取引等費用
- 983億4300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 5911億3200万
- 流動資産計
- 1080億6400万
- 退職給付信託返還益
- -
- 有価証券利息配当金
- 4667億8500万
2010年3月
- 役務取引等費用
- 912億7100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 1729億9000万
- 流動資産計
- 207億2700万
- 退職給付信託返還益
- -
- 有価証券利息配当金
- 3505億3600万
2011年3月
- 役務取引等費用
- 956億9300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 1676億7000万
- 流動資産計
- 268億9200万
- 退職給付信託返還益
- -
- 有価証券利息配当金
- 3565億8300万
2012年3月
- 役務取引等費用
- 1079億5400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 2331億8400万
- 流動資産計
- 227億9300万
- 退職給付信託返還益
- -
- 有価証券利息配当金
- 3484億5300万
2013年3月
- 役務取引等費用
- 1103億300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 1824億7300万
- 流動資産計
- 813億1100万
- 退職給付信託返還益
- -
- 有価証券利息配当金
- 3239億100万
2014年3月
- 役務取引等費用
- 1216億3100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 3233億2700万
- 流動資産計
- 868億6600万
- 退職給付信託返還益
- -
- 有価証券利息配当金
- 3243億4000万
2015年3月
- 役務取引等費用
- 1359億8100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 4730億6000万
- 流動資産計
- 906億3600万
- 退職給付信託返還益
- -
- 有価証券利息配当金
- 3518億100万
2016年3月
- 役務取引等費用
- 1441億6000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 4924億7300万
- 流動資産計
- 908億1600万
- 退職給付信託返還益
- -
- 有価証券利息配当金
- 3080億8900万
2017年3月
- 役務取引等費用
- 1494億3900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 5260億5300万
- 流動資産計
- 1123億5000万
- 退職給付信託返還益
- -
- 有価証券利息配当金
- 2798億8800万
2018年3月
- 役務取引等費用
- 1522億6200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 4458億400万
- 流動資産計
- 1060億
- 退職給付信託返還益
- -
- 有価証券利息配当金
- 2828億100万
2019年3月
- 役務取引等費用
- 1555億5000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 6695億7800万
- 流動資産計
- 1766億4800万
- 退職給付信託返還益
- -
- 有価証券利息配当金
- 3027億6800万
2020年3月
- 役務取引等費用
- 1595億9800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 5094億500万
- 流動資産計
- 902億7300万
- 退職給付信託返還益
- -
- 有価証券利息配当金
- 2668億6100万
2021年3月
- 役務取引等費用
- 1568億500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 5320億4200万
- 流動資産計
- 1301億3700万
- 退職給付信託返還益
- 769億9600万
- 有価証券利息配当金
- 2404億9400万
2022年3月
- 役務取引等費用
- 1645億7900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -24億200万
- 外国為替
- 1兆5084億
- 流動資産計
- 7350億1800万
- 退職給付信託返還益
- 742億5400万
- 有価証券利息配当金
- 2753億9300万
2023年3月
- 役務取引等費用
- 1638億4100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -113億1900万
- 外国為替
- 6715億5200万
- 流動資産計
- 3686億1400万
- 退職給付信託返還益
- 476億2700万
- 有価証券利息配当金
- 3921億400万
2024年3月
- 役務取引等費用
- 2036億2700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 外国為替
- 9000億3400万
- 流動資産計
- 6254億2800万
- 退職給付信託返還益
- 527億3800万
- 有価証券利息配当金
- 6743億8600万