8411 みずほ FG

時価

7兆8716億円

PER 予

10.48倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高	外国為替	流動資産計	退職給付信託返還益
2008/03	1022億	-16百万	-	0.22兆	1761億	-
2009/03	983億 -3.8%	-	-	0.59兆 +165.5%	1081億 -38.6%	-
2010/03	913億 -7.2%	-	-	0.17兆 -70.7%	207億 -80.8%	-
2011/03	957億 +4.8%	-	-	0.17兆 -3.1%	269億 +29.7%	-
2012/03	1080億 +12.8%	-	-	0.23兆 +39.1%	228億 -15.2%	-
2013/03	1103億 +2.2%	-	-	0.18兆 -21.7%	813億 +256.7%	-
2014/03	1216億 +10.3%	-	-	0.32兆 +77.2%	869億 +6.8%	-
2015/03	1360億 +11.8%	-	-	0.47兆 +46.3%	906億 +4.3%	-
2016/03	1442億 +6%	-	-	0.49兆 +4.1%	908億 +0.2%	-
2017/03	1494億 +3.7%	-	-	0.53兆 +6.8%	1124億 +23.7%	-
2018/03	1523億 +1.9%	-	-	0.45兆 -15.3%	1060億 -5.7%	-
2019/03	1556億 +2.2%	-	-	0.67兆 +50.2%	1766億 +66.6%	-
2020/03	1596億 +2.6%	-	-	0.51兆 -23.9%	903億 -48.9%	-
2021/03	1568億 -1.8%	-	-	0.53兆 +4.4%	1301億 +44.2%	770億
2022/03	1646億 +5%	-	-24億	1.51兆 +183.5%	7350億 +464.8%	743億 -3.6%
2023/03	1638億 -0.4%	-	-113億赤拡	0.67兆 -55.5%	3686億 -49.8%	476億 -35.9%
2024/03	2036億 +24.3%	-	-	0.9兆 +34%	6254億 +69.7%	527億 +10.7%

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2226億5200万
流動資産計: 1760億9400万
退職給付信託返還益: -

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5911億3200万
流動資産計: 1080億6400万
退職給付信託返還益: -

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1729億9000万
流動資産計: 207億2700万
退職給付信託返還益: -

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1676億7000万
流動資産計: 268億9200万
退職給付信託返還益: -

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2331億8400万
流動資産計: 227億9300万
退職給付信託返還益: -

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1824億7300万
流動資産計: 813億1100万
退職給付信託返還益: -

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 3233億2700万
流動資産計: 868億6600万
退職給付信託返還益: -

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4730億6000万
流動資産計: 906億3600万
退職給付信託返還益: -

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4924億7300万
流動資産計: 908億1600万
退職給付信託返還益: -

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5260億5300万
流動資産計: 1123億5000万
退職給付信託返還益: -

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4458億400万
流動資産計: 1060億
退職給付信託返還益: -

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 6695億7800万
流動資産計: 1766億4800万
退職給付信託返還益: -

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5094億500万
流動資産計: 902億7300万
退職給付信託返還益: -

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5320億4200万
流動資産計: 1301億3700万
退職給付信託返還益: 769億9600万

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -24億200万
外国為替: 1兆5084億
流動資産計: 7350億1800万
退職給付信託返還益: 742億5400万

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -113億1900万
外国為替: 6715億5200万
流動資産計: 3686億1400万
退職給付信託返還益: 476億2700万

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 9000億3400万
流動資産計: 6254億2800万
退職給付信託返還益: 527億3800万