8411 みずほ FG

時価

7兆8716億円

PER 予

10.48倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高	外国為替	普通社債発行及び償還による増減（△）	自己株式の取得による支出
2008/03	1022億	-16百万	-	0.22兆	0.83兆	-1505億
2009/03	983億 -3.8%	-	-	0.59兆 +165.5%	0.52兆 -36.9%	-1504億赤縮
2010/03	913億 -7.2%	-	-	0.17兆 -70.7%	0.48兆 -8.1%	-0.04億赤縮
2011/03	957億 +4.8%	-	-	0.17兆 -3.1%	0.56兆 +17.8%	-0.03億赤縮
2012/03	1080億 +12.8%	-	-	0.23兆 +39.1%	-0.05兆赤転	-25.6億赤拡
2013/03	1103億 +2.2%	-	-	0.18兆 -21.7%	0.19兆黒転	-0.06億赤縮
2014/03	1216億 +10.3%	-	-	0.32兆 +77.2%	0.03兆 -86%	-370億赤拡
2015/03	1360億 +11.8%	-	-	0.47兆 +46.3%	0.99兆大幅増	-0.12億赤縮
2016/03	1442億 +6%	-	-	0.49兆 +4.1%	-0.18兆赤転	-0.13億赤拡
2017/03	1494億 +3.7%	-	-	0.53兆 +6.8%	0.75兆黒転	-14.3億赤拡
2018/03	1523億 +1.9%	-	-	0.45兆 -15.3%	-0.41兆赤転	-16.1億赤拡
2019/03	1556億 +2.2%	-	-	0.67兆 +50.2%	0.29兆黒転	-21.2億赤拡
2020/03	1596億 +2.6%	-	-	0.51兆 -23.9%	0.31兆 +8%	-14.4億赤縮
2021/03	1568億 -1.8%	-	-	0.53兆 +4.4%	1.19兆 +284.4%	-18.5億赤拡
2022/03	1646億 +5%	-	-24億	1.51兆 +183.5%	0.61兆 -48.9%	-19.3億赤拡
2023/03	1638億 -0.4%	-	-113億赤拡	0.67兆 -55.5%	0.89兆 +46.2%	-23.1億赤拡
2024/03	2036億 +24.3%	-	-	0.9兆 +34%	0.44兆 -50.3%	-33.8億赤拡

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2226億5200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 8252億700万
自己株式の取得による支出: -1504億6400万

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5911億3200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 5209億9300万
自己株式の取得による支出: -1503億5900万

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1729億9000万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 4787億1800万
自己株式の取得による支出: -400万

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1676億7000万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 5637億1100万
自己株式の取得による支出: -300万

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2331億8400万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -503億9900万
自己株式の取得による支出: -25億6000万

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1824億7300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1854億6500万
自己株式の取得による支出: -600万

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 3233億2700万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 259億4100万
自己株式の取得による支出: -370億1300万

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4730億6000万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 9929億1900万
自己株式の取得による支出: -1200万

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4924億7300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -1774億4800万
自己株式の取得による支出: -1300万

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5260億5300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 7457億400万
自己株式の取得による支出: -14億3400万

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4458億400万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -4110億7300万
自己株式の取得による支出: -16億1100万

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 6695億7800万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 2861億5800万
自己株式の取得による支出: -21億2400万

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5094億500万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 3089億3700万
自己株式の取得による支出: -14億4100万

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5320億4200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1兆1875億
自己株式の取得による支出: -18億4800万

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -24億200万
外国為替: 1兆5084億
普通社債発行及び償還による増減（△）: 6070億6400万
自己株式の取得による支出: -19億2700万

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -113億1900万
外国為替: 6715億5200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 8878億2900万
自己株式の取得による支出: -23億1400万

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 9000億3400万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 4411億1300万
自己株式の取得による支出: -33億8300万