8411 みずほ FG

時価

7兆9859億円

PER 予

10.63倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.66%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高		外国為替		普通社債発行及び償還による増減（△）
2008/03	1022億		-16百万		-		0.22兆		0.83兆
2009/03	983億	-3.8%	-		-		0.59兆	+165.5%	0.52兆	-36.9%
2010/03	913億	-7.2%	-		-		0.17兆	-70.7%	0.48兆	-8.1%
2011/03	957億	+4.8%	-		-		0.17兆	-3.1%	0.56兆	+17.8%
2012/03	1080億	+12.8%	-		-		0.23兆	+39.1%	-0.05兆	赤転
2013/03	1103億	+2.2%	-		-		0.18兆	-21.7%	0.19兆	黒転
2014/03	1216億	+10.3%	-		-		0.32兆	+77.2%	0.03兆	-86%
2015/03	1360億	+11.8%	-		-		0.47兆	+46.3%	0.99兆	大幅増
2016/03	1442億	+6%	-		-		0.49兆	+4.1%	-0.18兆	赤転
2017/03	1494億	+3.7%	-		-		0.53兆	+6.8%	0.75兆	黒転
2018/03	1523億	+1.9%	-		-		0.45兆	-15.3%	-0.41兆	赤転
2019/03	1556億	+2.2%	-		-		0.67兆	+50.2%	0.29兆	黒転
2020/03	1596億	+2.6%	-		-		0.51兆	-23.9%	0.31兆	+8%
2021/03	1568億	-1.8%	-		-		0.53兆	+4.4%	1.19兆	+284.4%
2022/03	1646億	+5%	-		-24億		1.51兆	+183.5%	0.61兆	-48.9%
2023/03	1638億	-0.4%	-		-113億	赤拡	0.67兆	-55.5%	0.89兆	+46.2%
2024/03	2036億	+24.3%	-		-		0.9兆	+34%	0.44兆	-50.3%

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2226億5200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 8252億700万

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5911億3200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 5209億9300万

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1729億9000万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 4787億1800万

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1676億7000万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 5637億1100万

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 2331億8400万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -503億9900万

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 1824億7300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1854億6500万

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 3233億2700万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 259億4100万

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4730億6000万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 9929億1900万

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4924億7300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -1774億4800万

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5260億5300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 7457億400万

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 4458億400万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -4110億7300万

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 6695億7800万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 2861億5800万

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5094億500万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 3089億3700万

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 5320億4200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1兆1875億

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -24億200万
外国為替: 1兆5084億
普通社債発行及び償還による増減（△）: 6070億6400万

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -113億1900万
外国為替: 6715億5200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 8878億2900万

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高: -
外国為替: 9000億3400万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 4411億1300万