8411 みずほ FG

時価

8兆5268億円

PER 予

11.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.83倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.42%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、非支配株主持分他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	非支配株主持分	当期変動額合計	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	退職給付に係る資産	預金の純増減（△）
2008/03	1022億	-16百万	-	-1.07兆	-16百万	-	2.3兆
2009/03	983億 -3.8%	-	-	-0.9兆赤縮	-	-	2.52兆 +9.6%
2010/03	913億 -7.2%	-	-	0.73兆黒転	-	-	-0.72兆赤転
2011/03	957億 +4.8%	-	-	-0.22兆赤転	-	-	3.44兆黒転
2012/03	1080億 +12.8%	-	-	0.07兆黒転	-	-	-0.3兆赤転
2013/03	1103億 +2.2%	-	-	0.61兆 +821%	-	-	4.48兆黒転
2014/03	1216億 +10.3%	-	-	-	-	0.41兆	3.59兆 -19.9%
2015/03	1360億 +11.8%	-	1.64兆	-	-	0.74兆 +80%	7.45兆 +107.6%
2016/03	1442億 +6%	-	1.18兆 -27.7%	-	-	0.65兆 -13%	8.99兆 +20.7%
2017/03	1494億 +3.7%	-	0.75兆 -36.6%	-	-	0.8兆 +23.4%	15兆 +66.9%
2018/03	1523億 +1.9%	-	0.75兆 +0.7%	-	-	1兆 +24.9%	5.31兆 -64.6%
2019/03	1556億 +2.2%	-	0.44兆 -41.1%	-	-	0.98兆 -1.3%	0.93兆 -82.5%
2020/03	1596億 +2.6%	-	0.11兆 -75.3%	-	-	0.85兆 -13.8%	7.73兆 +733.3%
2021/03	1568億 -1.8%	-	0.11兆 -3.5%	-	-	1.11兆 +31%	0.8兆 -89.6%
2022/03	1646億 +5%	-	0.12兆 +16.8%	-	-	0.86兆 -22.2%	3.51兆 +337.8%
2023/03	1638億 -0.4%	-	0.08兆 -39.2%	-	-	0.86兆 -0.5%	10兆 +185.1%
2024/03	2036億 +24.3%	-	0.08兆 +5.9%	-	-	0.85兆 -1.4%	5.38兆 -46.2%

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
非支配株主持分: -
当期変動額合計: -1兆748億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
退職給付に係る資産: -
預金の純増減（△）: 2兆2998億

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: -
当期変動額合計: -8968億200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: -
預金の純増減（△）: 2兆5213億

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: -
当期変動額合計: 7261億9900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: -
預金の純増減（△）: -7247億2400万

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: -
当期変動額合計: -2249億2400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: -
預金の純増減（△）: 3兆4406億

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: -
当期変動額合計: 657億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: -
預金の純増減（△）: -2969億7000万

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: -
当期変動額合計: 6058億4500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: -
預金の純増減（△）: 4兆4809億

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: -
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: 4130億7300万
預金の純増減（△）: 3兆5870億

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: 1兆6355億
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: 7433億8200万
預金の純増減（△）: 7兆4462億

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: 1兆1826億
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: 6464億2800万
預金の純増減（△）: 8兆9854億

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: 7493億3900万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: 7977億6200万
預金の純増減（△）: 15兆9900万

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: 7542億3900万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: 9961億7300万
預金の純増減（△）: 5兆3057億

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: 4445億2500万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: 9828億400万
預金の純増減（△）: 9279億1800万

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: 1096億6200万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: 8467億8200万
預金の純増減（△）: 7兆7320億

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: 1057億9700万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: 1兆1091億
預金の純増減（△）: 8013億8000万

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: 1235億5500万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: 8632億1700万
預金の純増減（△）: 3兆5083億

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: 751億6300万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: 8592億7100万
預金の純増減（△）: 10兆7億

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
非支配株主持分: 795億9100万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付に係る資産: 8471億1600万
預金の純増減（△）: 5兆3819億