8411 みずほ FG

時価

8兆443億円

PER 予

10.71倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.63%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等費用、当期変動額合計、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等費用		当期変動額合計		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
2008/03	1022億		-211億		-16百万		-
2009/03	983億	-3.8%	2596億	黒転	-		-
2010/03	913億	-7.2%	2700億	+4%	-		-
2011/03	957億	+4.8%	-296億	赤転	-		-
2012/03	1080億	+12.8%	-3344億	赤拡	-		-
2013/03	1103億	+2.2%	-1513億	赤縮	-		0.46兆
2014/03	1216億	+10.3%	-		-		0.07兆	-85.3%
2015/03	1360億	+11.8%	-		-		1.04兆	大幅増
2016/03	1442億	+6%	-		-		-0.88兆	赤転
2017/03	1494億	+3.7%	-		-		-0.52兆	赤縮
2018/03	1523億	+1.9%	-		-		0.16兆	黒転
2019/03	1556億	+2.2%	-		-		-0.54兆	赤転
2020/03	1596億	+2.6%	-		-		-0.79兆	赤拡
2021/03	1568億	-1.8%	-		-		0.45兆	黒転
2022/03	1646億	+5%	-		-		-0.48兆	赤転
2023/03	1638億	-0.4%	-		-		-0.33兆	赤縮
2024/03	2036億	+24.3%	-		-		0.66兆	黒転

2008年3月

役務取引等費用: 1022億3300万
当期変動額合計: -210億7000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2009年3月

役務取引等費用: 983億4300万
当期変動額合計: 2596億2100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2010年3月

役務取引等費用: 912億7100万
当期変動額合計: 2700億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2011年3月

役務取引等費用: 956億9300万
当期変動額合計: -295億7200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2012年3月

役務取引等費用: 1079億5400万
当期変動額合計: -3344億2800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -

2013年3月

役務取引等費用: 1103億300万
当期変動額合計: -1512億9200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 4550億8200万

2014年3月

役務取引等費用: 1216億3100万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 667億500万

2015年3月

役務取引等費用: 1359億8100万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 1兆404億

2016年3月

役務取引等費用: 1441億6000万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -8760億8900万

2017年3月

役務取引等費用: 1494億3900万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -5212億1200万

2018年3月

役務取引等費用: 1522億6200万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 1608億6700万

2019年3月

役務取引等費用: 1555億5000万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -5419億3400万

2020年3月

役務取引等費用: 1595億9800万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -7881億6500万

2021年3月

役務取引等費用: 1568億500万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 4521億3000万

2022年3月

役務取引等費用: 1645億7900万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -4841億2100万

2023年3月

役務取引等費用: 1638億4100万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -3335億4400万

2024年3月

役務取引等費用: 2036億2700万
当期変動額合計: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 6588億4500万