固定資産処分益、流動負債計、建設仮勘定他4件
2008年3月
- 固定資産処分益
- 99億1500万
- 流動負債計
- 1兆1422億
- 建設仮勘定
- 70億4400万
- 剰余金の配当
- -1012億2900万
- 資金調達による支出
- -1兆8035億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2009年3月
- 固定資産処分益
- 22億500万
- 流動負債計
- 9399億7800万
- 建設仮勘定
- 199億3100万
- 剰余金の配当
- -1338億9800万
- 資金調達による支出
- -1兆1383億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2010年3月
- 固定資産処分益
- 30億6300万
- 流動負債計
- 9665億6200万
- 建設仮勘定
- 224億2000万
- 剰余金の配当
- -1310億1500万
- 資金調達による支出
- -4333億5000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -67億3100万
2011年3月
- 固定資産処分益
- 9600万
- 流動負債計
- 1兆1293億
- 建設仮勘定
- 287億7700万
- 剰余金の配当
- -1349億6600万
- 資金調達による支出
- -3739億9900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2012年3月
- 固定資産処分益
- 15億4000万
- 流動負債計
- 1兆1872億
- 建設仮勘定
- 115億7500万
- 剰余金の配当
- -2164億7200万
- 資金調達による支出
- -3388億9300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2013年3月
- 固定資産処分益
- 10億3200万
- 流動負債計
- 1兆1538億
- 建設仮勘定
- 238億7500万
- 剰余金の配当
- -1526億9400万
- 資金調達による支出
- -3613億900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2014年3月
- 固定資産処分益
- 4億2800万
- 流動負債計
- 1兆703億
- 建設仮勘定
- 348億3000万
- 剰余金の配当
- -
- 資金調達による支出
- -3287億4700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2015年3月
- 固定資産処分益
- 6億1500万
- 流動負債計
- 1兆2087億
- 建設仮勘定
- 137億8600万
- 剰余金の配当
- -
- 資金調達による支出
- -3460億6000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2016年3月
- 固定資産処分益
- 75億4000万
- 流動負債計
- 1兆1972億
- 建設仮勘定
- 196億9800万
- 剰余金の配当
- -
- 資金調達による支出
- -3861億3500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2017年3月
- 固定資産処分益
- 25億8800万
- 流動負債計
- 1兆1795億
- 建設仮勘定
- 221億3400万
- 剰余金の配当
- -
- 資金調達による支出
- -5534億9400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2018年3月
- 固定資産処分益
- 37億2300万
- 流動負債計
- 1兆1094億
- 建設仮勘定
- 249億7500万
- 剰余金の配当
- -
- 資金調達による支出
- -7977億2500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2019年3月
- 固定資産処分益
- 34億3800万
- 流動負債計
- 9826億2600万
- 建設仮勘定
- 363億
- 剰余金の配当
- -
- 資金調達による支出
- -1兆2502億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2020年3月
- 固定資産処分益
- 22億3900万
- 流動負債計
- 8933億8400万
- 建設仮勘定
- 722億9000万
- 剰余金の配当
- -
- 資金調達による支出
- -1兆3154億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2021年3月
- 固定資産処分益
- 30億3000万
- 流動負債計
- 8871億6100万
- 建設仮勘定
- 1240億4900万
- 剰余金の配当
- -
- 資金調達による支出
- -4962億4100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2022年3月
- 固定資産処分益
- 39億3800万
- 流動負債計
- 1兆2632億
- 建設仮勘定
- 217億3700万
- 剰余金の配当
- -
- 資金調達による支出
- -2738億5500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2023年3月
- 固定資産処分益
- 32億6000万
- 流動負債計
- 1兆656億
- 建設仮勘定
- 436億7900万
- 剰余金の配当
- -
- 資金調達による支出
- -2兆283億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -
2024年3月
- 固定資産処分益
- 59億4600万
- 流動負債計
- 1兆1049億
- 建設仮勘定
- 470億7400万
- 剰余金の配当
- -
- 資金調達による支出
- -4兆7569億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付信託設定損益(△は益)
- -