8411 みずほ FG

時価

7兆7777億円

PER 予

10.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.75%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

固定資産処分益、為替換算調整勘定（税引後）、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産処分益	為替換算調整勘定（税引後）	持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少	持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高	貸倒引当金の増減（△）	土地建物機械賃借料
2008/03	99.2億	-	0	-	-1631億	-
2009/03	22.1億 -77.8%	-	-	-	2072億黒転	-
2010/03	30.6億 +38.9%	-	-	-	-64億赤転	-
2011/03	0.96億 -96.9%	-120億	-	-	-1177億赤拡	-
2012/03	15.4億大幅増	-11.1億赤縮	-	-	-665億赤縮	-
2013/03	10.3億 -33%	47.3億黒転	-	-	338億黒転	-
2014/03	4.28億 -58.5%	160億 +237.8%	-	-	-1431億赤転	-
2015/03	6.15億 +43.7%	151億 -5.2%	-	-	-1036億赤縮	-
2016/03	75.4億大幅増	-107億赤転	-	-	-535億赤縮	-
2017/03	25.9億 -65.7%	-125億赤拡	-	-	575億黒転	-
2018/03	37.2億 +43.9%	-109億赤縮	-	-	-1942億赤転	-
2019/03	34.4億 -7.7%	-239億赤拡	-	-	-269億赤縮	-
2020/03	22.4億 -34.9%	-207億赤縮	-	-	1399億黒転	-
2021/03	30.3億 +35.3%	-18.7億赤縮	-	-668百万	1431億 +2.3%	33.6億
2022/03	39.4億 +30%	1306億黒転	-	-	1943億 +35.8%	77.5億 +130.4%
2023/03	32.6億 -17.2%	1272億 -2.6%	-	-	-715億赤転	146億 +87.9%
2024/03	59.5億 +82.4%	1904億 +49.7%	-	-	427億黒転	-

2008年3月

固定資産処分益: 99億1500万
為替換算調整勘定（税引後）: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -1630億9600万
土地建物機械賃借料: -

2009年3月

固定資産処分益: 22億500万
為替換算調整勘定（税引後）: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: 2071億6900万
土地建物機械賃借料: -

2010年3月

固定資産処分益: 30億6300万
為替換算調整勘定（税引後）: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -63億9500万
土地建物機械賃借料: -

2011年3月

固定資産処分益: 9600万
為替換算調整勘定（税引後）: -119億5300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -1177億4900万
土地建物機械賃借料: -

2012年3月

固定資産処分益: 15億4000万
為替換算調整勘定（税引後）: -11億600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -664億6700万
土地建物機械賃借料: -

2013年3月

固定資産処分益: 10億3200万
為替換算調整勘定（税引後）: 47億3100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: 338億4500万
土地建物機械賃借料: -

2014年3月

固定資産処分益: 4億2800万
為替換算調整勘定（税引後）: 159億7900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -1430億5900万
土地建物機械賃借料: -

2015年3月

固定資産処分益: 6億1500万
為替換算調整勘定（税引後）: 151億4400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -1035億5400万
土地建物機械賃借料: -

2016年3月

固定資産処分益: 75億4000万
為替換算調整勘定（税引後）: -107億1200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -535億2900万
土地建物機械賃借料: -

2017年3月

固定資産処分益: 25億8800万
為替換算調整勘定（税引後）: -125億1400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: 574億7200万
土地建物機械賃借料: -

2018年3月

固定資産処分益: 37億2300万
為替換算調整勘定（税引後）: -109億4900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -1941億9700万
土地建物機械賃借料: -

2019年3月

固定資産処分益: 34億3800万
為替換算調整勘定（税引後）: -238億8200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -269億1000万
土地建物機械賃借料: -

2020年3月

固定資産処分益: 22億3900万
為替換算調整勘定（税引後）: -206億5000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: 1399億4000万
土地建物機械賃借料: -

2021年3月

固定資産処分益: 30億3000万
為替換算調整勘定（税引後）: -18億7400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -6億6800万
貸倒引当金の増減（△）: 1431億2700万
土地建物機械賃借料: 33億6300万

2022年3月

固定資産処分益: 39億3800万
為替換算調整勘定（税引後）: 1306億1200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: 1943億4000万
土地建物機械賃借料: 77億4900万

2023年3月

固定資産処分益: 32億6000万
為替換算調整勘定（税引後）: 1271億7000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -714億8800万
土地建物機械賃借料: 145億5800万

2024年3月

固定資産処分益: 59億4600万
為替換算調整勘定（税引後）: 1903億5700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: 427億2900万
土地建物機械賃借料: -