8411 みずほ FG

時価

7兆9859億円

PER 予

10.63倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.66%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

固定資産処分益、為替換算調整勘定（税引後）、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	固定資産処分益		為替換算調整勘定（税引後）		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少		持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高		貸倒引当金の増減（△）
2008/03	99.2億		-		0		-		-1631億
2009/03	22.1億	-77.8%	-		-		-		2072億	黒転
2010/03	30.6億	+38.9%	-		-		-		-64億	赤転
2011/03	0.96億	-96.9%	-120億		-		-		-1177億	赤拡
2012/03	15.4億	大幅増	-11.1億	赤縮	-		-		-665億	赤縮
2013/03	10.3億	-33%	47.3億	黒転	-		-		338億	黒転
2014/03	4.28億	-58.5%	160億	+237.8%	-		-		-1431億	赤転
2015/03	6.15億	+43.7%	151億	-5.2%	-		-		-1036億	赤縮
2016/03	75.4億	大幅増	-107億	赤転	-		-		-535億	赤縮
2017/03	25.9億	-65.7%	-125億	赤拡	-		-		575億	黒転
2018/03	37.2億	+43.9%	-109億	赤縮	-		-		-1942億	赤転
2019/03	34.4億	-7.7%	-239億	赤拡	-		-		-269億	赤縮
2020/03	22.4億	-34.9%	-207億	赤縮	-		-		1399億	黒転
2021/03	30.3億	+35.3%	-18.7億	赤縮	-		-668百万		1431億	+2.3%
2022/03	39.4億	+30%	1306億	黒転	-		-		1943億	+35.8%
2023/03	32.6億	-17.2%	1272億	-2.6%	-		-		-715億	赤転
2024/03	59.5億	+82.4%	1904億	+49.7%	-		-		427億	黒転

2008年3月

固定資産処分益: 99億1500万
為替換算調整勘定（税引後）: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -1630億9600万

2009年3月

固定資産処分益: 22億500万
為替換算調整勘定（税引後）: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: 2071億6900万

2010年3月

固定資産処分益: 30億6300万
為替換算調整勘定（税引後）: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -63億9500万

2011年3月

固定資産処分益: 9600万
為替換算調整勘定（税引後）: -119億5300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -1177億4900万

2012年3月

固定資産処分益: 15億4000万
為替換算調整勘定（税引後）: -11億600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -664億6700万

2013年3月

固定資産処分益: 10億3200万
為替換算調整勘定（税引後）: 47億3100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: 338億4500万

2014年3月

固定資産処分益: 4億2800万
為替換算調整勘定（税引後）: 159億7900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -1430億5900万

2015年3月

固定資産処分益: 6億1500万
為替換算調整勘定（税引後）: 151億4400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -1035億5400万

2016年3月

固定資産処分益: 75億4000万
為替換算調整勘定（税引後）: -107億1200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -535億2900万

2017年3月

固定資産処分益: 25億8800万
為替換算調整勘定（税引後）: -125億1400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: 574億7200万

2018年3月

固定資産処分益: 37億2300万
為替換算調整勘定（税引後）: -109億4900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -1941億9700万

2019年3月

固定資産処分益: 34億3800万
為替換算調整勘定（税引後）: -238億8200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -269億1000万

2020年3月

固定資産処分益: 22億3900万
為替換算調整勘定（税引後）: -206億5000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: 1399億4000万

2021年3月

固定資産処分益: 30億3000万
為替換算調整勘定（税引後）: -18億7400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -6億6800万
貸倒引当金の増減（△）: 1431億2700万

2022年3月

固定資産処分益: 39億3800万
為替換算調整勘定（税引後）: 1306億1200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: 1943億4000万

2023年3月

固定資産処分益: 32億6000万
為替換算調整勘定（税引後）: 1271億7000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: -714億8800万

2024年3月

固定資産処分益: 59億4600万
為替換算調整勘定（税引後）: 1903億5700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
貸倒引当金の増減（△）: 427億2900万