固定資産処分益、投資損失引当金の増減額(△は減少)、預金他4件
2008年3月
- 固定資産処分益
- 99億1500万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億4400万
- 預金
- 76兆1753億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -90億8300万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2009年3月
- 固定資産処分益
- 22億500万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -2700万
- 預金
- 77兆1795億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- 2億2500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 35億8400万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2010年3月
- 固定資産処分益
- 30億6300万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 2600万
- 預金
- 76兆3397億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -28億9200万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2011年3月
- 固定資産処分益
- 9600万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -300万
- 預金
- 79兆2339億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- 61億8500万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2012年3月
- 固定資産処分益
- 15億4000万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1400万
- 預金
- 78兆8119億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- 1億7800万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -26億8900万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2013年3月
- 固定資産処分益
- 10億3200万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 3000万
- 預金
- 84兆2419億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -2億7500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 111億4100万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2014年3月
- 固定資産処分益
- 4億2800万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1400万
- 預金
- 89兆555億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -154億9100万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2015年3月
- 固定資産処分益
- 6億1500万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -2500万
- 預金
- 97兆7575億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -150億5200万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2016年3月
- 固定資産処分益
- 75億4000万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -200万
- 預金
- 105兆6290億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -242億9900万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2017年3月
- 固定資産処分益
- 25億8800万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 預金
- 120兆452億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -188億9900万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2018年3月
- 固定資産処分益
- 37億2300万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 預金
- 125兆812億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -214億7400万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2019年3月
- 固定資産処分益
- 34億3800万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 預金
- 124兆3110億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -512億1500万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2020年3月
- 固定資産処分益
- 22億3900万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 預金
- 131兆1896億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -303億8200万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2021年3月
- 固定資産処分益
- 30億3000万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 0
- 預金
- 133兆3124億
- 過去勤務費用処理額
- 621億7600万
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -199億1200万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -6億6800万
2022年3月
- 固定資産処分益
- 39億3800万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 1億600万
- 預金
- 138兆8308億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -254億3400万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2023年3月
- 固定資産処分益
- 32億6000万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億600万
- 預金
- 150兆4989億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -118億8900万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2024年3月
- 固定資産処分益
- 59億4600万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 300万
- 預金
- 159兆8546億
- 過去勤務費用処理額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -262億2100万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
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