営業経費、借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他4件
2008年3月
- 営業経費
- 1兆1245億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- 2253億3800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- コールマネー及び売渡手形
- 6兆6937億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 1兆8011億
2009年3月
- 営業経費
- 1兆1927億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- 4兆3182億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 6兆4498億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 1兆755億
2010年3月
- 営業経費
- 1兆3172億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- 4759億1400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 5兆7863億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 4202億8700万
2011年3月
- 営業経費
- 1兆2858億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- 6兆3357億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 5兆954億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 3482億4200万
2012年3月
- 営業経費
- 1兆2838億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- -1兆1738億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 5兆6689億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- 14億1600万
- 資金調達費用
- 3352億2300万
2013年3月
- 営業経費
- 1兆2446億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- -7兆946億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 6兆1264億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 3457億1000万
2014年3月
- 営業経費
- 1兆2582億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- 1864億5400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 7兆1944億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 3092億6600万
2015年3月
- 営業経費
- 1兆3516億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- -5443億7000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 5兆911億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 3395億4300万
2016年3月
- 営業経費
- 1兆3495億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- 4590億600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 2兆5210億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 4225億7400万
2017年3月
- 営業経費
- 1兆4672億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- -1兆1393億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 1兆2551億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 5777億3700万
2018年3月
- 営業経費
- 1兆4889億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- -1兆3714億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 2兆1052億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 8149億8800万
2019年3月
- 営業経費
- 1兆4308億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- -1兆8003億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 2兆8419億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 1兆2938億
2020年3月
- 営業経費
- 1兆3783億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- 2兆1657億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 2兆2630億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 1兆2808億
2021年3月
- 営業経費
- 1兆4146億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- 2兆1916億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 1兆3127億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 4278億2600万
2022年3月
- 営業経費
- 1兆3928億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- -8697億6600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 1兆2780億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 3155億5000万
2023年3月
- 営業経費
- 1兆4452億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- -2兆4369億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 1兆8148億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 2兆2176億
2024年3月
- 営業経費
- 1兆6639億
- 借用金（劣後特約付借入金を除く）の純増減（△）
- 1兆2784億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- コールマネー及び売渡手形
- 1兆6606億
- 退職給付信託関連損益（△は益）
- -
- 資金調達費用
- 4兆8849億