営業経費、関係会社株式、流動資産計他5件
2008年3月
- 営業経費
- 1兆1245億
- 関係会社株式
- 4兆4711億
- 流動資産計
- 1760億9400万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -
- (うち債券利息)
- 237億4600万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 受取賃貸料
- 200万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2009年3月
- 営業経費
- 1兆1927億
- 関係会社株式
- 4兆4318億
- 流動資産計
- 1080億6400万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -1兆8553億
- (うち債券利息)
- 175億9400万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 受取賃貸料
- 200万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2010年3月
- 営業経費
- 1兆3172億
- 関係会社株式
- 5兆1872億
- 流動資産計
- 207億2700万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 7961億9800万
- (うち債券利息)
- 119億5900万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 受取賃貸料
- 200万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2011年3月
- 営業経費
- 1兆2858億
- 関係会社株式
- 5兆9388億
- 流動資産計
- 268億9200万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 1兆8695億
- (うち債券利息)
- 65億3300万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2012年3月
- 営業経費
- 1兆2838億
- 関係会社株式
- 6兆346億
- 流動資産計
- 227億9300万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 6126億9100万
- (うち債券利息)
- 3億8400万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2013年3月
- 営業経費
- 1兆2446億
- 関係会社株式
- 6兆234億
- 流動資産計
- 813億1100万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 1258億2200万
- (うち債券利息)
- -
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2014年3月
- 営業経費
- 1兆2582億
- 関係会社株式
- 6兆234億
- 流動資産計
- 868億6600万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 1兆8099億
- (うち債券利息)
- -
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2015年3月
- 営業経費
- 1兆3516億
- 関係会社株式
- 6兆234億
- 流動資産計
- 906億3600万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -6392億9000万
- (うち債券利息)
- -
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2016年3月
- 営業経費
- 1兆3495億
- 関係会社株式
- 6兆226億
- 流動資産計
- 908億1600万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 2916億6700万
- (うち債券利息)
- -
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2017年3月
- 営業経費
- 1兆4672億
- 関係会社株式
- 6兆745億
- 流動資産計
- 1123億5000万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 9465億4800万
- (うち債券利息)
- -
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2018年3月
- 営業経費
- 1兆4889億
- 関係会社株式
- 6兆745億
- 流動資産計
- 1060億
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 3540億2700万
- (うち債券利息)
- -
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2019年3月
- 営業経費
- 1兆4308億
- 関係会社株式
- 6兆745億
- 流動資産計
- 1766億4800万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 4853億3300万
- (うち債券利息)
- -
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 47
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2020年3月
- 営業経費
- 1兆3783億
- 関係会社株式
- 6兆791億
- 流動資産計
- 902億7300万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -6389億7700万
- (うち債券利息)
- -
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 43
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2021年3月
- 営業経費
- 1兆4146億
- 関係会社株式
- 6兆791億
- 流動資産計
- 1301億3700万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 3088億9100万
- (うち債券利息)
- -
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 59
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -6億6800万
2022年3月
- 営業経費
- 1兆3928億
- 関係会社株式
- 5兆6492億
- 流動資産計
- 7350億1800万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -5284億2500万
- (うち債券利息)
- -
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 66
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2023年3月
- 営業経費
- 1兆4452億
- 関係会社株式
- 5兆8284億
- 流動資産計
- 3686億1400万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- 1184億3900万
- (うち債券利息)
- -
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 74
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2024年3月
- 営業経費
- 1兆6639億
- 関係会社株式
- 5兆9196億
- 流動資産計
- 6254億2800万
- 金融派生商品資産の純増(△)減
- -3414億9100万
- (うち債券利息)
- -
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
- 受取賃貸料
- -
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -