減損損失、持分法による投資損益(△は益)、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件
2008年3月
- 減損損失
- 26億9800万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -90億8300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2009年3月
- 減損損失
- 108億9800万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 35億8400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2010年3月
- 減損損失
- 47億4200万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -28億9200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2011年3月
- 減損損失
- 35億4600万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 61億8500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2012年3月
- 減損損失
- 70億6700万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -26億8900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2013年3月
- 減損損失
- 119億1200万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 111億4100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2014年3月
- 減損損失
- 65億600万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -154億9100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -300万
- 過去勤務費用処理額
- -
2015年3月
- 減損損失
- 113億5800万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -150億5200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2016年3月
- 減損損失
- 44億1200万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -242億9900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2017年3月
- 減損損失
- 66億5100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -188億9900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2018年3月
- 減損損失
- 69億6000万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -214億7400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2019年3月
- 減損損失
- 5036億1200万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -512億1500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2020年3月
- 減損損失
- 152億2400万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -303億8200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2021年3月
- 減損損失
- 127億9300万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -199億1200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- 621億7600万
2022年3月
- 減損損失
- 275億8500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -254億3400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2023年3月
- 減損損失
- 515億4500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -118億8900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -
2024年3月
- 減損損失
- 79億6300万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -262億2100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 連結範囲の変動
- -
- 過去勤務費用処理額
- -