8411 みずほ FG

時価

8兆316億円

PER 予

10.69倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.64%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

法人税等合計、新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	法人税等合計		新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少		減価償却費
2008/03	1508億		-		0		1327億
2009/03	1574億	+4.4%	-		-		1427億	+7.5%
2010/03	431億	-72.6%	-		-		1559億	+9.3%
2011/03	1385億	+220.9%	-		-		1658億	+6.4%
2012/03	1528億	+10.4%	0		-		1654億	-0.2%
2013/03	579億	-62.1%	0		-		1541億	-6.8%
2014/03	2150億	+271.5%	-		-		1531億	-0.7%
2015/03	3050億	+41.9%	-		-		1569億	+2.5%
2016/03	2825億	-7.4%	-		-		1600億	+1.9%
2017/03	1377億	-51.3%	-		-		1663億	+3.9%
2018/03	1916億	+39.1%	-		-		1737億	+4.4%
2019/03	-25億	赤転	-		-		1682億	-3.1%
2020/03	1615億	黒転	-		-		1527億	-9.2%
2021/03	1748億	+8.2%	-		-		1632億	+6.9%
2022/03	607億	-65.3%	-		-		1619億	-0.8%
2023/03	2188億	+260.6%	-		-		1632億	+0.8%
2024/03	2717億	+24.2%	-		-		1732億	+6.1%

2008年3月

法人税等合計: 1507億5800万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
減価償却費: 1327億2100万

2009年3月

法人税等合計: 1573億5000万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1426億7600万

2010年3月

法人税等合計: 431億4800万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1559億3600万

2011年3月

法人税等合計: 1384億6000万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1658億4000万

2012年3月

法人税等合計: 1528億2700万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: 0
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1654億3600万

2013年3月

法人税等合計: 578億6200万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: 0
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1541億4700万

2014年3月

法人税等合計: 2149億7000万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1530億9800万

2015年3月

法人税等合計: 3049億9200万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1569億4600万

2016年3月

法人税等合計: 2825億4900万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1599億5300万

2017年3月

法人税等合計: 1377億3500万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1662億6500万

2018年3月

法人税等合計: 1916億2700万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1736億6000万

2019年3月

法人税等合計: -25億200万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1682億

2020年3月

法人税等合計: 1614億9600万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1526億6600万

2021年3月

法人税等合計: 1747億8800万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1632億3100万

2022年3月

法人税等合計: 606億8800万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1618億9700万

2023年3月

法人税等合計: 2188億3400万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1631億6600万

2024年3月

法人税等合計: 2717億3500万
新規連結に伴う現金及び現金同等物の増加額: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 1731億7300万