8411 みずほ FG

時価

8兆1611億円

PER 予

10.86倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

法人税、債券、株主資本以外の項目の当期変動額（純額）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	法人税		債券		株主資本以外の項目の当期変動額（純額）		資産の部合計		持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
2008/03	322億		3.16兆		-211億		154兆		-
2009/03	482億	+49.8%	2.3兆	-27.2%	2596億	黒転	153兆	-1.1%	-
2010/03	253億	-47.7%	1.52兆	-34%	2700億	+4%	156兆	+2.3%	-
2011/03	183億	-27.4%	0.74兆	-51.2%	-296億	赤転	161兆	+2.9%	-
2012/03	553億	+201.8%	-		-3344億	赤拡	165兆	+2.8%	-
2013/03	646億	+16.7%	-		-1513億	赤縮	177兆	+7.3%	-
2014/03	1426億	+120.9%	-		-		176兆	-0.9%	-
2015/03	2603億	+82.5%	-		-		190兆	+7.9%	-
2016/03	2164億	-16.9%	-		-		193兆	+2%	-
2017/03	1998億	-7.7%	-		-		201兆	+3.6%	-
2018/03	1902億	-4.8%	-		-		205兆	+2.3%	-
2019/03	1614億	-15.1%	-		-		201兆	-2.1%	-
2020/03	1501億	-7%	-		-		215兆	+6.9%	-
2021/03	1657億	+10.4%	-		-		226兆	+5.1%	-668百万
2022/03	1301億	-21.5%	-		-		237兆	+5.1%	-
2023/03	1807億	+38.9%	-		-		254兆	+7.3%	-
2024/03	2797億	+54.8%	-		-		279兆	+9.6%	-

2008年3月

法人税: 322億1200万
債券: 3兆1594億
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -210億7000万
資産の部合計: 154兆4121億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2009年3月

法人税: 482億4700万
債券: 2兆3004億
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 2596億2100万
資産の部合計: 152兆7230億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2010年3月

法人税: 252億5300万
債券: 1兆5177億
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 2700億3300万
資産の部合計: 156兆2535億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2011年3月

法人税: 183億3600万
債券: 7409億3200万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -295億7200万
資産の部合計: 160兆8120億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2012年3月

法人税: 553億3200万
債券: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -3344億2800万
資産の部合計: 165兆3605億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2013年3月

法人税: 645億5900万
債券: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -1512億9200万
資産の部合計: 177兆4110億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2014年3月

法人税: 1426億3900万
債券: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
資産の部合計: 175兆8228億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2015年3月

法人税: 2602億6800万
債券: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
資産の部合計: 189兆6847億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2016年3月

法人税: 2163億5400万
債券: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
資産の部合計: 193兆4585億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2017年3月

法人税: 1997億9400万
債券: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
資産の部合計: 200兆5086億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2018年3月

法人税: 1901億5800万
債券: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
資産の部合計: 205兆283億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2019年3月

法人税: 1613億7600万
債券: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
資産の部合計: 200兆7922億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2020年3月

法人税: 1500億8800万
債券: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
資産の部合計: 214兆6590億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2021年3月

法人税: 1656億8800万
債券: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
資産の部合計: 225兆5862億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -6億6800万

2022年3月

法人税: 1300億7900万
債券: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
資産の部合計: 237兆661億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2023年3月

法人税: 1807億1600万
債券: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
資産の部合計: 254兆2582億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -

2024年3月

法人税: 2796億7400万
債券: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
資産の部合計: 278兆6721億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -