8411 みずほ FG

時価

7兆9529億円

PER 予

10.58倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.67%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

資金調達費用、減価償却費、投資損失引当金他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資金調達費用		減価償却費		投資損失引当金		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少		特定取引負債の純増減（△）
2008/03	1.8兆		1327億		-30百万		0		0.3兆
2009/03	1.08兆	-40.3%	1427億	+7.5%	-3百万	赤縮	-		0.11兆	-61.7%
2010/03	0.42兆	-60.9%	1559億	+9.3%	-29百万	赤拡	-		-1.02兆	赤転
2011/03	0.35兆	-17.1%	1658億	+6.4%	-25百万	赤縮	-		0.26兆	黒転
2012/03	0.34兆	-3.7%	1654億	-0.2%	-10百万	赤縮	-		0.6兆	+126%
2013/03	0.35兆	+3.1%	1541億	-6.8%	-40百万	赤拡	-		-0.76兆	赤転
2014/03	0.31兆	-10.5%	1531億	-0.7%	-27百万	赤縮	-		0.23兆	黒転
2015/03	0.34兆	+9.8%	1569億	+2.5%	-2百万	赤縮	-		0.36兆	+57.6%
2016/03	0.42兆	+24.5%	1600億	+1.9%	-		-		1.72兆	+377.1%
2017/03	0.58兆	+36.7%	1663億	+3.9%	-		-		-2.14兆	赤転
2018/03	0.81兆	+41.1%	1737億	+4.4%	-		-		0.15兆	黒転
2019/03	1.29兆	+58.8%	1682億	-3.1%	-		-		0.23兆	+47.1%
2020/03	1.28兆	-1%	1527億	-9.2%	-		-		1.49兆	+554.2%
2021/03	0.43兆	-66.6%	1632億	+6.9%	-		-		-2.02兆	赤転
2022/03	0.32兆	-26.2%	1619億	-0.8%	-107百万	赤拡	-		1.23兆	黒転
2023/03	2.22兆	+602.8%	1632億	+0.8%	-1百万	赤縮	-		2.86兆	+131.3%
2024/03	4.88兆	+120.3%	1732億	+6.1%	-4百万	赤拡	-		0.18兆	-93.8%

2008年3月

資金調達費用: 1兆8011億
減価償却費: 1327億2100万
投資損失引当金: -3000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
特定取引負債の純増減（△）: 2994億3900万

2009年3月

資金調達費用: 1兆755億
減価償却費: 1426億7600万
投資損失引当金: -300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: 1146億5800万

2010年3月

資金調達費用: 4202億8700万
減価償却費: 1559億3600万
投資損失引当金: -2900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: -1兆210億

2011年3月

資金調達費用: 3482億4200万
減価償却費: 1658億4000万
投資損失引当金: -2500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: 2643億4900万

2012年3月

資金調達費用: 3352億2300万
減価償却費: 1654億3600万
投資損失引当金: -1000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: 5973億500万

2013年3月

資金調達費用: 3457億1000万
減価償却費: 1541億4700万
投資損失引当金: -4000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: -7561億9500万

2014年3月

資金調達費用: 3092億6600万
減価償却費: 1530億9800万
投資損失引当金: -2700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: 2282億7000万

2015年3月

資金調達費用: 3395億4300万
減価償却費: 1569億4600万
投資損失引当金: -200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: 3597億7200万

2016年3月

資金調達費用: 4225億7400万
減価償却費: 1599億5300万
投資損失引当金: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆7166億

2017年3月

資金調達費用: 5777億3700万
減価償却費: 1662億6500万
投資損失引当金: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: -2兆1424億

2018年3月

資金調達費用: 8149億8800万
減価償却費: 1736億6000万
投資損失引当金: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: 1546億6400万

2019年3月

資金調達費用: 1兆2938億
減価償却費: 1682億
投資損失引当金: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: 2274億5500万

2020年3月

資金調達費用: 1兆2808億
減価償却費: 1526億6600万
投資損失引当金: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆4880億

2021年3月

資金調達費用: 4278億2600万
減価償却費: 1632億3100万
投資損失引当金: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: -2兆218億

2022年3月

資金調達費用: 3155億5000万
減価償却費: 1618億9700万
投資損失引当金: -1億700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: 1兆2343億

2023年3月

資金調達費用: 2兆2176億
減価償却費: 1631億6600万
投資損失引当金: -100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: 2兆8554億

2024年3月

資金調達費用: 4兆8849億
減価償却費: 1731億7300万
投資損失引当金: -400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
特定取引負債の純増減（△）: 1761億5700万