資金調達費用、減価償却費、投資損失引当金他1件
2008年3月
- 資金調達費用
- 1兆8011億
- 減価償却費
- 1327億2100万
- 投資損失引当金
- -3000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
2009年3月
- 資金調達費用
- 1兆755億
- 減価償却費
- 1426億7600万
- 投資損失引当金
- -300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2010年3月
- 資金調達費用
- 4202億8700万
- 減価償却費
- 1559億3600万
- 投資損失引当金
- -2900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2011年3月
- 資金調達費用
- 3482億4200万
- 減価償却費
- 1658億4000万
- 投資損失引当金
- -2500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2012年3月
- 資金調達費用
- 3352億2300万
- 減価償却費
- 1654億3600万
- 投資損失引当金
- -1000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2013年3月
- 資金調達費用
- 3457億1000万
- 減価償却費
- 1541億4700万
- 投資損失引当金
- -4000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2014年3月
- 資金調達費用
- 3092億6600万
- 減価償却費
- 1530億9800万
- 投資損失引当金
- -2700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2015年3月
- 資金調達費用
- 3395億4300万
- 減価償却費
- 1569億4600万
- 投資損失引当金
- -200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2016年3月
- 資金調達費用
- 4225億7400万
- 減価償却費
- 1599億5300万
- 投資損失引当金
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2017年3月
- 資金調達費用
- 5777億3700万
- 減価償却費
- 1662億6500万
- 投資損失引当金
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2018年3月
- 資金調達費用
- 8149億8800万
- 減価償却費
- 1736億6000万
- 投資損失引当金
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2019年3月
- 資金調達費用
- 1兆2938億
- 減価償却費
- 1682億
- 投資損失引当金
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2020年3月
- 資金調達費用
- 1兆2808億
- 減価償却費
- 1526億6600万
- 投資損失引当金
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2021年3月
- 資金調達費用
- 4278億2600万
- 減価償却費
- 1632億3100万
- 投資損失引当金
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2022年3月
- 資金調達費用
- 3155億5000万
- 減価償却費
- 1618億9700万
- 投資損失引当金
- -1億700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2023年3月
- 資金調達費用
- 2兆2176億
- 減価償却費
- 1631億6600万
- 投資損失引当金
- -100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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