8411 みずほ FG

時価

7兆8716億円

PER 予

10.48倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

資金調達費用、減価償却費、のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資金調達費用	減価償却費	のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）	役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少	有価証券
2008/03	1.8兆	1327億	-	5.65億	-16百万	34兆
2009/03	1.08兆 -40.3%	1427億 +7.5%	-	-50.8億赤転	-	30.2兆 -11.1%
2010/03	0.42兆 -60.9%	1559億 +9.3%	-	-3.25億赤縮	-	43.1兆 +42.8%
2011/03	0.35兆 -17.1%	1658億 +6.4%	-	1.26億黒転	-	44.8兆 +3.9%
2012/03	0.34兆 -3.7%	1654億 -0.2%	-	0.17億 -86.5%	-	51.4兆 +14.8%
2013/03	0.35兆 +3.1%	1541億 -6.8%	217百万	-6.48億赤転	-	53.5兆 +4%
2014/03	0.31兆 -10.5%	1531億 -0.7%	-	-0.88億赤縮	-	44兆 -17.7%
2015/03	0.34兆 +9.8%	1569億 +2.5%	-	-0.19億赤縮	-	43.3兆 -1.6%
2016/03	0.42兆 +24.5%	1600億 +1.9%	-	1.57億黒転	-	39.5兆 -8.7%
2017/03	0.58兆 +36.7%	1663億 +3.9%	-	-3.58億赤転	-	32.4兆 -18.1%
2018/03	0.81兆 +41.1%	1737億 +4.4%	-	1.75億黒転	-	34.2兆 +5.7%
2019/03	1.29兆 +58.8%	1682億 -3.1%	-	-0.41億赤転	-	29.8兆 -12.9%
2020/03	1.28兆 -1%	1527億 -9.2%	-	-4.39億赤拡	-	34.9兆 +17.2%
2021/03	0.43兆 -66.6%	1632億 +6.9%	-	-2.6億赤縮	-	43.7兆 +25.2%
2022/03	0.32兆 -26.2%	1619億 -0.8%	-	-1.26億赤縮	-	44.6兆 +2.2%
2023/03	2.22兆 +602.8%	1632億 +0.8%	-	-0.17億赤縮	-	37.4兆 -16.3%
2024/03	4.88兆 +120.3%	1732億 +6.1%	-	0.02億黒転	-	38.2兆 +2.4%

2008年3月

資金調達費用: 1兆8011億
減価償却費: 1327億2100万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 5億6500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
有価証券: 33兆9585億

2009年3月

資金調達費用: 1兆755億
減価償却費: 1426億7600万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -50億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 30兆1736億

2010年3月

資金調達費用: 4202億8700万
減価償却費: 1559億3600万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -3億2500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 43兆964億

2011年3月

資金調達費用: 3482億4200万
減価償却費: 1658億4000万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1億2600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 44兆7820億

2012年3月

資金調達費用: 3352億2300万
減価償却費: 1654億3600万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 51兆3928億

2013年3月

資金調達費用: 3457億1000万
減価償却費: 1541億4700万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: 2億1700万
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -6億4800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 53兆4723億

2014年3月

資金調達費用: 3092億6600万
減価償却費: 1530億9800万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -8800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 43兆9975億

2015年3月

資金調達費用: 3395億4300万
減価償却費: 1569億4600万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 43兆2787億

2016年3月

資金調達費用: 4225億7400万
減価償却費: 1599億5300万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1億5700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 39兆5059億

2017年3月

資金調達費用: 5777億3700万
減価償却費: 1662億6500万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -3億5800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 32兆3531億

2018年3月

資金調達費用: 8149億8800万
減価償却費: 1736億6000万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 1億7500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 34兆1830億

2019年3月

資金調達費用: 1兆2938億
減価償却費: 1682億
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 29兆7744億

2020年3月

資金調達費用: 1兆2808億
減価償却費: 1526億6600万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -4億3900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 34兆9072億

2021年3月

資金調達費用: 4278億2600万
減価償却費: 1632億3100万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -2億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 43兆6972億

2022年3月

資金調達費用: 3155億5000万
減価償却費: 1618億9700万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1億2600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 44兆6410億

2023年3月

資金調達費用: 2兆2176億
減価償却費: 1631億6600万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: -1700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 37兆3631億

2024年3月

資金調達費用: 4兆8849億
減価償却費: 1731億7300万
のれん償却額, みずほコーポレート銀行（連結） - みずほコーポレート銀行（連結）: -
役員退職慰労引当金の増減額（△は減少）: 200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
有価証券: 38兆2454億