8411 みずほ FG

時価

8兆6436億円

PER 予

11.5倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.84倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.38%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

資金調達費用、持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加、退職給付費用他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資金調達費用		持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加		退職給付費用		負ののれん発生益		現金及び現金同等物の四半期末残高
2007/03	-		-		-		-		3.09兆
2008/03	1.8兆		-3百万		-		-		2.06兆	-33.4%
2009/03	1.08兆	-40.3%	-		-		-		5.05兆	+145.6%
2010/03	0.42兆	-60.9%	-		-		-682億		4.68兆	-7.3%
2011/03	0.35兆	-17.1%	-		-		-		9.18兆	+96.3%
2012/03	0.34兆	-3.7%	-		-		-912億	赤拡	6.48兆	-29.4%
2013/03	0.35兆	+3.1%	-		15.2億		-		11.3兆	+75%
2014/03	0.31兆	-10.5%	-		22.4億	+47.7%	-56.2億	赤縮	19.4兆	+71.2%
2015/03	0.34兆	+9.8%	-		25.8億	+15.2%	-		27.8兆	+43.3%
2016/03	0.42兆	+24.5%	-		27.3億	+5.8%	-		35.1兆	+26%
2017/03	0.58兆	+36.7%	-		33.4億	+22%	-		45.5兆	+29.7%
2018/03	0.81兆	+41.1%	-		33.7億	+1%	-		46.3兆	+1.8%
2019/03	1.29兆	+58.8%	-		36.1億	+7.2%	-		44.3兆	-4.5%
2020/03	1.28兆	-1%	-		42億	+16.2%	-		39.9兆	-9.9%
2021/03	0.43兆	-66.6%	-		38.4億	-8.5%	-		47兆	+17.9%
2022/03	0.32兆	-26.2%	-		28.4億	-25.9%	-		50.1兆	+6.7%
2023/03	2.22兆	+602.8%	-		25.7億	-9.8%	-		65.8兆	+31.3%
2024/03	4.88兆	+120.3%	-		27.8億	+8.3%	-		71.2兆	+8.1%

2007年3月

資金調達費用: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: -
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 3兆890億

2008年3月

資金調達費用: 1兆8011億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -300万
退職給付費用: -
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 2兆557億

2009年3月

資金調達費用: 1兆755億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: -
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 5兆486億

2010年3月

資金調達費用: 4202億8700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: -
負ののれん発生益: -682億600万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 4兆6787億

2011年3月

資金調達費用: 3482億4200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: -
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 9兆1824億

2012年3月

資金調達費用: 3352億2300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: -
負ののれん発生益: -911億8000万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 6兆4831億

2013年3月

資金調達費用: 3457億1000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 15億1800万
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 11兆3475億

2014年3月

資金調達費用: 3092億6600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 22億4200万
負ののれん発生益: -56億2100万
現金及び現金同等物の四半期末残高: 19兆4324億

2015年3月

資金調達費用: 3395億4300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 25億8300万
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 27兆8407億

2016年3月

資金調達費用: 4225億7400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 27億3300万
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 35兆891億

2017年3月

資金調達費用: 5777億3700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 33億3500万
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 45兆5236億

2018年3月

資金調達費用: 8149億8800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 33億6700万
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 46兆3343億

2019年3月

資金調達費用: 1兆2938億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 36億900万
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 44兆2548億

2020年3月

資金調達費用: 1兆2808億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 41億9500万
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 39兆8636億

2021年3月

資金調達費用: 4278億2600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 38億3700万
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 46兆9813億

2022年3月

資金調達費用: 3155億5000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 28億4400万
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 50兆1362億

2023年3月

資金調達費用: 2兆2176億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 25億6500万
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 65兆8256億

2024年3月

資金調達費用: 4兆8849億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 27億7800万
負ののれん発生益: -
現金及び現金同等物の四半期末残高: 71兆1658億