8411 みずほ FG

時価

8兆2398億円

PER 予

10.97倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.54%

ROE 予

7.27%

ROA 予

0.26%

資金調達費用、持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加、退職給付費用他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資金調達費用		持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加		退職給付費用		負ののれん発生益		株式交換による増加
2008/03	1.8兆		-3百万		-		-		-
2009/03	1.08兆	-40.3%	-		-		-		-
2010/03	0.42兆	-60.9%	-		-		-682億		-
2011/03	0.35兆	-17.1%	-		-		-		-
2012/03	0.34兆	-3.7%	-		-		-912億	赤拡	732億
2013/03	0.35兆	+3.1%	-		15.2億		-		-
2014/03	0.31兆	-10.5%	-		22.4億	+47.7%	-56.2億	赤縮	-
2015/03	0.34兆	+9.8%	-		25.8億	+15.2%	-		-
2016/03	0.42兆	+24.5%	-		27.3億	+5.8%	-		-
2017/03	0.58兆	+36.7%	-		33.4億	+22%	-		-
2018/03	0.81兆	+41.1%	-		33.7億	+1%	-		-
2019/03	1.29兆	+58.8%	-		36.1億	+7.2%	-		-
2020/03	1.28兆	-1%	-		42億	+16.2%	-		-
2021/03	0.43兆	-66.6%	-		38.4億	-8.5%	-		-
2022/03	0.32兆	-26.2%	-		28.4億	-25.9%	-		-
2023/03	2.22兆	+602.8%	-		25.7億	-9.8%	-		-
2024/03	4.88兆	+120.3%	-		27.8億	+8.3%	-		-

2008年3月

資金調達費用: 1兆8011億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -300万
退職給付費用: -
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -

2009年3月

資金調達費用: 1兆755億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: -
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -

2010年3月

資金調達費用: 4202億8700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: -
負ののれん発生益: -682億600万
株式交換による増加: -

2011年3月

資金調達費用: 3482億4200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: -
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -

2012年3月

資金調達費用: 3352億2300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: -
負ののれん発生益: -911億8000万
株式交換による増加: 732億4700万

2013年3月

資金調達費用: 3457億1000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 15億1800万
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -

2014年3月

資金調達費用: 3092億6600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 22億4200万
負ののれん発生益: -56億2100万
株式交換による増加: -

2015年3月

資金調達費用: 3395億4300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 25億8300万
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -

2016年3月

資金調達費用: 4225億7400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 27億3300万
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -

2017年3月

資金調達費用: 5777億3700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 33億3500万
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -

2018年3月

資金調達費用: 8149億8800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 33億6700万
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -

2019年3月

資金調達費用: 1兆2938億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 36億900万
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -

2020年3月

資金調達費用: 1兆2808億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 41億9500万
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -

2021年3月

資金調達費用: 4278億2600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 38億3700万
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -

2022年3月

資金調達費用: 3155億5000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 28億4400万
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -

2023年3月

資金調達費用: 2兆2176億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 25億6500万
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -

2024年3月

資金調達費用: 4兆8849億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
退職給付費用: 27億7800万
負ののれん発生益: -
株式交換による増加: -