8411 みずほ FG

時価

7兆8158億円

PER 予

10.4倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.74%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

資金調達費用、短期社債（負債）の純増減（△）、土地再評価差額金の取崩他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資金調達費用		短期社債（負債）の純増減（△）		土地再評価差額金の取崩		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2008/03	1.8兆		-541億		-		0
2009/03	1.08兆	-40.3%	-3590億	赤拡	-		-
2010/03	0.42兆	-60.9%	-156億	赤縮	-		-
2011/03	0.35兆	-17.1%	931億	黒転	-		-
2012/03	0.34兆	-3.7%	-473億	赤転	-		-
2013/03	0.35兆	+3.1%	-608億	赤拡	22.5億		-
2014/03	0.31兆	-10.5%	1072億	黒転	16億	-28.7%	-
2015/03	0.34兆	+9.8%	2321億	+116.6%	18.6億	+15.7%	-
2016/03	0.42兆	+24.5%	-1683億	赤転	15.7億	-15.6%	-
2017/03	0.58兆	+36.7%	-4220億	赤拡	28.6億	+82.8%	-
2018/03	0.81兆	+41.1%	1358億	黒転	12億	-58.2%	-
2019/03	1.29兆	+58.8%	-66.5億	赤転	65億	+442.9%	-
2020/03	1.28兆	-1%	181億	黒転	11.2億	-82.8%	-
2021/03	0.43兆	-66.6%	824億	+354.7%	2.71億	-75.7%	-
2022/03	0.32兆	-26.2%	811億	-1.5%	42.3億	大幅増	-
2023/03	2.22兆	+602.8%	-600億	赤転	28.3億	-33%	-
2024/03	4.88兆	+120.3%	886億	黒転	24.4億	-13.9%	-

2008年3月

資金調達費用: 1兆8011億
短期社債（負債）の純増減（△）: -540億8600万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0

2009年3月

資金調達費用: 1兆755億
短期社債（負債）の純増減（△）: -3589億9900万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

資金調達費用: 4202億8700万
短期社債（負債）の純増減（△）: -155億8700万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

資金調達費用: 3482億4200万
短期社債（負債）の純増減（△）: 931億
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

資金調達費用: 3352億2300万
短期社債（負債）の純増減（△）: -472億9900万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

資金調達費用: 3457億1000万
短期社債（負債）の純増減（△）: -607億9800万
土地再評価差額金の取崩: 22億4900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

資金調達費用: 3092億6600万
短期社債（負債）の純増減（△）: 1071億6800万
土地再評価差額金の取崩: 16億400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

資金調達費用: 3395億4300万
短期社債（負債）の純増減（△）: 2321億3700万
土地再評価差額金の取崩: 18億5600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

資金調達費用: 4225億7400万
短期社債（負債）の純増減（△）: -1683億2300万
土地再評価差額金の取崩: 15億6600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

資金調達費用: 5777億3700万
短期社債（負債）の純増減（△）: -4220億3300万
土地再評価差額金の取崩: 28億6300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

資金調達費用: 8149億8800万
短期社債（負債）の純増減（△）: 1358億3700万
土地再評価差額金の取崩: 11億9800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

資金調達費用: 1兆2938億
短期社債（負債）の純増減（△）: -66億4600万
土地再評価差額金の取崩: 65億400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

資金調達費用: 1兆2808億
短期社債（負債）の純増減（△）: 181億1900万
土地再評価差額金の取崩: 11億1700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

資金調達費用: 4278億2600万
短期社債（負債）の純増減（△）: 823億8700万
土地再評価差額金の取崩: 2億7100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

資金調達費用: 3155億5000万
短期社債（負債）の純増減（△）: 811億2100万
土地再評価差額金の取崩: 42億2700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

資金調達費用: 2兆2176億
短期社債（負債）の純増減（△）: -600億2600万
土地再評価差額金の取崩: 28億3400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

資金調達費用: 4兆8849億
短期社債（負債）の純増減（△）: 885億9400万
土地再評価差額金の取崩: 24億4100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -