8411 みずほ FG

時価

7兆7777億円

PER 予

10.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.75%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

資金調達費用、信託報酬、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資金調達費用		信託報酬		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少		現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		土地建物機械賃借料
2008/03	1.8兆		644億		0		-1.03兆		-
2009/03	1.08兆	-40.3%	559億	-13.2%	-		2.99兆	黒転	-
2010/03	0.42兆	-60.9%	491億	-12.2%	-		-0.49兆	赤転	-
2011/03	0.35兆	-17.1%	494億	+0.6%	-		4.5兆	黒転	-
2012/03	0.34兆	-3.7%	490億	-0.8%	-		-2.7兆	赤転	-
2013/03	0.35兆	+3.1%	485億	-1%	-		4.86兆	黒転	-
2014/03	0.31兆	-10.5%	520億	+7.2%	-		8.08兆	+66.2%	-
2015/03	0.34兆	+9.8%	526億	+1.2%	-		8.41兆	+4%	-
2016/03	0.42兆	+24.5%	535億	+1.6%	-		7.25兆	-13.8%	-
2017/03	0.58兆	+36.7%	506億	-5.3%	-		10.4兆	+44%	-
2018/03	0.81兆	+41.1%	554億	+9.4%	-		0.81兆	-92.2%	-
2019/03	1.29兆	+58.8%	552億	-0.4%	-		2.8兆	+245.4%	-
2020/03	1.28兆	-1%	586億	+6.2%	-		-4.39兆	赤転	-
2021/03	0.43兆	-66.6%	552億	-5.8%	-		7.12兆	黒転	33.6億
2022/03	0.32兆	-26.2%	605億	+9.7%	-		3.15兆	-55.7%	77.5億	+130.4%
2023/03	2.22兆	+602.8%	590億	-2.5%	-		15.7兆	+397.3%	146億	+87.9%
2024/03	4.88兆	+120.3%	615億	+4.3%	-		5.34兆	-66%	-

2008年3月

資金調達費用: 1兆8011億
信託報酬: 643億5500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -1兆332億
土地建物機械賃借料: -

2009年3月

資金調達費用: 1兆755億
信託報酬: 558億9100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 2兆9928億
土地建物機械賃借料: -

2010年3月

資金調達費用: 4202億8700万
信託報酬: 491億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -4866億6500万
土地建物機械賃借料: -

2011年3月

資金調達費用: 3482億4200万
信託報酬: 493億8800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 4兆5036億
土地建物機械賃借料: -

2012年3月

資金調達費用: 3352億2300万
信託報酬: 490億1400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -2兆6993億
土地建物機械賃借料: -

2013年3月

資金調達費用: 3457億1000万
信託報酬: 485億600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 4兆8643億
土地建物機械賃借料: -

2014年3月

資金調達費用: 3092億6600万
信託報酬: 520億1400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 8兆848億
土地建物機械賃借料: -

2015年3月

資金調達費用: 3395億4300万
信託報酬: 526億4100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 8兆4083億
土地建物機械賃借料: -

2016年3月

資金調達費用: 4225億7400万
信託報酬: 534億5800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 7兆2483億
土地建物機械賃借料: -

2017年3月

資金調達費用: 5777億3700万
信託報酬: 506億2700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 10兆4343億
土地建物機械賃借料: -

2018年3月

資金調達費用: 8149億8800万
信託報酬: 554億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 8106億7000万
土地建物機械賃借料: -

2019年3月

資金調達費用: 1兆2938億
信託報酬: 551億5300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 2兆7997億
土地建物機械賃借料: -

2020年3月

資金調達費用: 1兆2808億
信託報酬: 585億6500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -4兆3912億
土地建物機械賃借料: -

2021年3月

資金調達費用: 4278億2600万
信託報酬: 551億6000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 7兆1177億
土地建物機械賃借料: 33億6300万

2022年3月

資金調達費用: 3155億5000万
信託報酬: 604億9000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 3兆1549億
土地建物機械賃借料: 77億4900万

2023年3月

資金調達費用: 2兆2176億
信託報酬: 589億5800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 15兆6893億
土地建物機械賃借料: 145億5800万

2024年3月

資金調達費用: 4兆8849億
信託報酬: 614億8700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 5兆3401億
土地建物機械賃借料: -