8411 みずほ FG

時価

7兆7777億円

PER 予

10.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.75%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

預け金利息、株主資本以外の項目の当期変動額（純額）、平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	預け金利息	株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー	資金運用による収入	その他有価証券評価差額金	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
2007/03	-	-	-	-	1.55兆	-
2008/03	0.07兆	-394億	-	2.92兆	0.4兆 -74.1%	-16百万
2009/03	0.04兆 -50.7%	-364億赤縮	-	2.23兆 -23.6%	-0.52兆赤転	-
2010/03	0.01兆 -71.9%	221億黒転	-	1.65兆 -26.3%	0.18兆黒転	-
2011/03	0.01兆 +7.1%	-113億赤転	-	1.52兆 -7.4%	-0.02兆赤転	-
2012/03	0.02兆 +88.9%	10.7億黒転	-	1.45兆 -4.7%	0.04兆黒転	-
2013/03	0.02兆 +4.2%	125億大幅増	-	1.47兆 +1.3%	0.62兆大幅増	-
2014/03	0.04兆 +66.2%	-	-	1.5兆 +1.9%	0.73兆 +19.1%	-
2015/03	0.05兆 +40%	-	-	1.48兆 -1.4%	1.74兆 +136.9%	-
2016/03	0.07兆 +34.2%	-	-	1.46兆 -1.2%	1.3兆 -25.4%	-
2017/03	0.08兆 +14.9%	-	-	1.45兆 -0.3%	1.29兆 -0.5%	-
2018/03	0.12兆 +55%	-	-	1.6兆 +10.1%	1.39兆 +7.9%	-
2019/03	0.12兆 +3.1%	-	47	2.03兆 +26.5%	1.19兆 -14.8%	-
2020/03	0.11兆 -14.8%	-	43 -8.51%	2.05兆 +1%	0.82兆 -30.6%	-
2021/03	0.05兆 -56.9%	-	59 +37.21%	1.44兆 -29.5%	1.13兆 +37.6%	-
2022/03	0.06兆 +29.4%	-	66 +11.86%	1.42兆 -1.3%	0.72兆 -36.4%	-
2023/03	0.5兆 +748.5%	-	74 +12.12%	3.03兆 +112.5%	0.56兆 -21.6%	-
2024/03	1.06兆 +112.7%	-	-	5.57兆 +84%	0.93兆 +64.7%	-

2007年3月

預け金利息: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: -
資金運用による収入: -
その他有価証券評価差額金: 1兆5506億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2008年3月

預け金利息: 737億8300万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -394億2900万
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: -
資金運用による収入: 2兆9221億
その他有価証券評価差額金: 4013億7500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万

2009年3月

預け金利息: 363億9300万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -363億7100万
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: -
資金運用による収入: 2兆2330億
その他有価証券評価差額金: -5195億7400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2010年3月

預け金利息: 102億1400万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 221億4100万
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: -
資金運用による収入: 1兆6451億
その他有価証券評価差額金: 1769億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2011年3月

預け金利息: 109億4000万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -112億9700万
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: -
資金運用による収入: 1兆5236億
その他有価証券評価差額金: -216億4800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2012年3月

預け金利息: 206億6500万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 10億7100万
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: -
資金運用による収入: 1兆4514億
その他有価証券評価差額金: 378億5700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2013年3月

預け金利息: 215億2700万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 125億2000万
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: -
資金運用による収入: 1兆4703億
その他有価証券評価差額金: 6158億8300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2014年3月

預け金利息: 357億7100万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: -
資金運用による収入: 1兆4977億
その他有価証券評価差額金: 7335億2200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2015年3月

預け金利息: 500億9300万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: -
資金運用による収入: 1兆4767億
その他有価証券評価差額金: 1兆7373億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2016年3月

預け金利息: 672億4800万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: -
資金運用による収入: 1兆4584億
その他有価証券評価差額金: 1兆2960億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2017年3月

預け金利息: 772億9400万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: -
資金運用による収入: 1兆4547億
その他有価証券評価差額金: 1兆2899億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2018年3月

預け金利息: 1198億3900万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: -
資金運用による収入: 1兆6022億
その他有価証券評価差額金: 1兆3923億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2019年3月

預け金利息: 1235億4500万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: 47
資金運用による収入: 2兆272億
その他有価証券評価差額金: 1兆1864億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2020年3月

預け金利息: 1052億5700万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: 43
資金運用による収入: 2兆473億
その他有価証券評価差額金: 8230億8500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2021年3月

預け金利息: 454億1100万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: 59
資金運用による収入: 1兆4440億
その他有価証券評価差額金: 1兆1324億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2022年3月

預け金利息: 587億4800万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: 66
資金運用による収入: 1兆4248億
その他有価証券評価差額金: 7198億2200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2023年3月

預け金利息: 4985億400万
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: 74
資金運用による収入: 3兆279億
その他有価証券評価差額金: 5644億9500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -

2024年3月

預け金利息: 1兆603億
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー: -
資金運用による収入: 5兆5715億
その他有価証券評価差額金: 9298億1500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -