8411 みずほ FG

時価

8兆2906億円

PER 予

11.03倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.52%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

貸出金利息、普通社債発行及び償還による増減（△）、信託報酬他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	貸出金利息	普通社債発行及び償還による増減（△）	信託報酬	繰延ヘッジ損益	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少
2007/03	-	-	-	-1110億	-	-
2008/03	1.51兆	0.83兆	644億	59.9億黒転	-	-
2009/03	1.37兆 -9.3%	0.52兆 -36.9%	559億 -13.2%	675億大幅増	-	60百万
2010/03	1.05兆 -23.4%	0.48兆 -8.1%	491億 -12.2%	831億 +23.1%	-	-
2011/03	0.9兆 -14.1%	0.56兆 +17.8%	494億 +0.6%	688億 -17.2%	-	-
2012/03	0.89兆 -1.3%	-0.05兆赤転	490億 -0.8%	670億 -2.5%	-	-
2013/03	0.92兆 +3.2%	0.19兆黒転	485億 -1%	846億 +26.2%	-	-
2014/03	0.92兆 +0.3%	0.03兆 -86%	520億 +7.2%	-66.8億赤転	-	-
2015/03	0.93兆 +1.3%	0.99兆大幅増	526億 +1.2%	266億黒転	-384億	-
2016/03	0.92兆 -1.1%	-0.18兆赤転	535億 +1.6%	1653億 +520.5%	-650億赤拡	-
2017/03	0.93兆 +1.4%	0.75兆黒転	506億 -5.3%	102億 -93.8%	-177億赤縮	-
2018/03	1兆 +7%	-0.41兆赤転	554億 +9.4%	-676億赤転	-248億赤拡	-
2019/03	1.25兆 +25.5%	0.29兆黒転	552億 -0.4%	-223億赤縮	-579億赤拡	-
2020/03	1.24兆 -0.9%	0.31兆 +8%	586億 +6.2%	721億黒転	-920億赤拡	-
2021/03	0.94兆 -24.1%	1.19兆 +284.4%	552億 -5.8%	316億 -56.1%	868億黒転	-
2022/03	0.88兆 -6.8%	0.61兆 -48.9%	605億 +9.7%	-768億赤転	564億 -35%	-
2023/03	1.75兆 +99.5%	0.89兆 +46.2%	590億 -2.5%	-3581億赤拡	691億 +22.5%	-
2024/03	2.79兆 +59.2%	0.44兆 -50.3%	615億 +4.3%	-2983億赤縮	1023億 +48.2%	-

2007年3月

貸出金利息: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: -
信託報酬: -
繰延ヘッジ損益: -1110億4200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2008年3月

貸出金利息: 1兆5074億
普通社債発行及び償還による増減（△）: 8252億700万
信託報酬: 643億5500万
繰延ヘッジ損益: 59億8500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2009年3月

貸出金利息: 1兆3673億
普通社債発行及び償還による増減（△）: 5209億9300万
信託報酬: 558億9100万
繰延ヘッジ損益: 675億2500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: 6000万

2010年3月

貸出金利息: 1兆477億
普通社債発行及び償還による増減（△）: 4787億1800万
信託報酬: 491億
繰延ヘッジ損益: 830億9300万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2011年3月

貸出金利息: 9000億1100万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 5637億1100万
信託報酬: 493億8800万
繰延ヘッジ損益: 687億6900万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2012年3月

貸出金利息: 8884億8900万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -503億9900万
信託報酬: 490億1400万
繰延ヘッジ損益: 670億4500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2013年3月

貸出金利息: 9172億6300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1854億6500万
信託報酬: 485億600万
繰延ヘッジ損益: 846億3400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2014年3月

貸出金利息: 9202億9500万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 259億4100万
信託報酬: 520億1400万
繰延ヘッジ損益: -66億7700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2015年3月

貸出金利息: 9318億8300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 9929億1900万
信託報酬: 526億4100万
繰延ヘッジ損益: 266億3500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -384億3700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2016年3月

貸出金利息: 9216億5300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -1774億4800万
信託報酬: 534億5800万
繰延ヘッジ損益: 1652億6400万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -650億1200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2017年3月

貸出金利息: 9341億800万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 7457億400万
信託報酬: 506億2700万
繰延ヘッジ損益: 101億7200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -176億7700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2018年3月

貸出金利息: 9993億8500万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -4110億7300万
信託報酬: 554億
繰延ヘッジ損益: -675億7800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -248億300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2019年3月

貸出金利息: 1兆2539億
普通社債発行及び償還による増減（△）: 2861億5800万
信託報酬: 551億5300万
繰延ヘッジ損益: -222億8200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -578億6300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2020年3月

貸出金利息: 1兆2422億
普通社債発行及び償還による増減（△）: 3089億3700万
信託報酬: 585億6500万
繰延ヘッジ損益: 720億8100万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -919億5000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2021年3月

貸出金利息: 9424億2600万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1兆1875億
信託報酬: 551億6000万
繰延ヘッジ損益: 316億1800万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 868億700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2022年3月

貸出金利息: 8778億9500万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 6070億6400万
信託報酬: 604億9000万
繰延ヘッジ損益: -767億5700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 563億9200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2023年3月

貸出金利息: 1兆7509億
普通社債発行及び償還による増減（△）: 8878億2900万
信託報酬: 589億5800万
繰延ヘッジ損益: -3581億200万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 690億6700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -

2024年3月

貸出金利息: 2兆7875億
普通社債発行及び償還による増減（△）: 4411億1300万
信託報酬: 614億8700万
繰延ヘッジ損益: -2982億8000万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 1023億2300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -