8411 みずほ FG

時価

7兆7167億円

PER 予

10.27倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.78%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

債券貸借取引支払利息、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少、退職給付制度改定関連損益（△は益）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	債券貸借取引支払利息		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少		退職給付制度改定関連損益（△は益）		長期前払費用		繰延ヘッジ損益（税引後）
2008/03	706億		0		-		-		-
2009/03	415億	-41.2%	-		-		-		-
2010/03	117億	-71.8%	-		-		141百万		-
2011/03	141億	+20.5%	-		-		141百万	±0%	-145億
2012/03	144億	+2.3%	-		-		141百万	±0%	-15.6億	赤縮
2013/03	191億	+32.3%	-		-		141百万	±0%	174億	黒転
2014/03	98.6億	-48.3%	-		-		150百万	+6.4%	-916億	赤転
2015/03	75.5億	-23.4%	-		-		145百万	-3.3%	333億	黒転
2016/03	29.9億	-60.4%	-		-		141百万	-2.8%	1388億	+317.5%
2017/03	27.9億	-6.5%	-		-		137百万	-2.8%	-1552億	赤転
2018/03	55億	+96.9%	-		-		132百万	-3.6%	-772億	赤縮
2019/03	72.9億	+32.6%	-		-		128百万	-3%	454億	黒転
2020/03	70.4億	-3.4%	-		-		123百万	-3.9%	945億	+108.3%
2021/03	7.88億	-88.8%	-		-589億		119百万	-3.3%	-403億	赤転
2022/03	0.42億	-94.7%	-		-		115百万	-3.4%	-1082億	赤拡
2023/03	87.3億	大幅増	-		-		110百万	-4.3%	-2815億	赤拡
2024/03	276億	+216.4%	-		-		106百万	-3.6%	606億	黒転

2008年3月

債券貸借取引支払利息: 705億9600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -

2009年3月

債券貸借取引支払利息: 414億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: -
繰延ヘッジ損益（税引後）: -

2010年3月

債券貸借取引支払利息: 116億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億4100万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -

2011年3月

債券貸借取引支払利息: 140億8900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億4100万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -144億6300万

2012年3月

債券貸借取引支払利息: 144億700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億4100万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -15億6000万

2013年3月

債券貸借取引支払利息: 190億6500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億4100万
繰延ヘッジ損益（税引後）: 173億5300万

2014年3月

債券貸借取引支払利息: 98億6000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億5000万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -916億1800万

2015年3月

債券貸借取引支払利息: 75億4900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億4500万
繰延ヘッジ損益（税引後）: 332億5200万

2016年3月

債券貸借取引支払利息: 29億8800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億4100万
繰延ヘッジ損益（税引後）: 1388億2900万

2017年3月

債券貸借取引支払利息: 27億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億3700万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -1551億5800万

2018年3月

債券貸借取引支払利息: 55億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億3200万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -772億500万

2019年3月

債券貸借取引支払利息: 72億9200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億2800万
繰延ヘッジ損益（税引後）: 453億9100万

2020年3月

債券貸借取引支払利息: 70億4100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億2300万
繰延ヘッジ損益（税引後）: 945億3600万

2021年3月

債券貸借取引支払利息: 7億8800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -588億5500万
長期前払費用: 1億1900万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -402億9400万

2022年3月

債券貸借取引支払利息: 4200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億1500万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -1081億8600万

2023年3月

債券貸借取引支払利息: 87億3400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億1000万
繰延ヘッジ損益（税引後）: -2815億1500万

2024年3月

債券貸借取引支払利息: 276億3500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億600万
繰延ヘッジ損益（税引後）: 605億9800万