債券貸借取引支払利息、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少、退職給付制度改定関連損益(△は益)他2件
2008年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 705億9600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- -
- 為替差損益(△は益)
- 9985億5500万
2009年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 414億9300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- -
- 為替差損益(△は益)
- 3393億1000万
2010年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 116億9300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
- 為替差損益(△は益)
- 1503億5500万
2011年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 140億8900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
- 為替差損益(△は益)
- 3865億300万
2012年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 144億700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
- 為替差損益(△は益)
- 1048億4700万
2013年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 190億6500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
- 為替差損益(△は益)
- -1兆150億
2014年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 98億6000万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億5000万
- 為替差損益(△は益)
- -9030億2700万
2015年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 75億4900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億4500万
- 為替差損益(△は益)
- -6454億7100万
2016年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 29億8800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億4100万
- 為替差損益(△は益)
- 4704億9200万
2017年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 27億9300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億3700万
- 為替差損益(△は益)
- 1078億4700万
2018年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 55億
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億3200万
- 為替差損益(△は益)
- 2298億9200万
2019年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 72億9200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億2800万
- 為替差損益(△は益)
- -1704億2200万
2020年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 70億4100万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億2300万
- 為替差損益(△は益)
- 1031億2500万
2021年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 7億8800万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -588億5500万
- 長期前払費用
- 1億1900万
- 為替差損益(△は益)
- -1736億3500万
2022年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 4200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億1500万
- 為替差損益(△は益)
- -9288億
2023年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 87億3400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億1000万
- 為替差損益(△は益)
- -6629億3800万
2024年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 276億3500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
- 長期前払費用
- 1億600万
- 為替差損益(△は益)
- -1兆610億