8411 みずほ FG

時価

8兆5268億円

PER 予

11.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.83倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.42%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

債券貸借取引支払利息、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少、退職給付制度改定関連損益（△は益）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	債券貸借取引支払利息	持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少	退職給付制度改定関連損益（△は益）	長期前払費用	為替差損益（△は益）	社債
2008/03	706億	0	-	-	1兆	4.05兆
2009/03	415億 -41.2%	-	-	-	0.34兆 -66%	4.6兆 +13.5%
2010/03	117億 -71.8%	-	-	141百万	0.15兆 -55.7%	4.97兆 +8.1%
2011/03	141億 +20.5%	-	-	141百万 ±0%	0.39兆 +157.1%	5.11兆 +2.8%
2012/03	144億 +2.3%	-	-	141百万 ±0%	0.1兆 -72.9%	4.78兆 -6.4%
2013/03	191億 +32.3%	-	-	141百万 ±0%	-1.02兆赤転	5.14兆 +7.5%
2014/03	98.6億 -48.3%	-	-	150百万 +6.4%	-0.9兆赤縮	5.25兆 +2%
2015/03	75.5億 -23.4%	-	-	145百万 -3.3%	-0.65兆赤縮	6.01兆 +14.6%
2016/03	29.9億 -60.4%	-	-	141百万 -2.8%	0.47兆黒転	6.12兆 +1.8%
2017/03	27.9億 -6.5%	-	-	137百万 -2.8%	0.11兆 -77.1%	7.56兆 +23.6%
2018/03	55億 +96.9%	-	-	132百万 -3.6%	0.23兆 +113.2%	7.54兆 -0.3%
2019/03	72.9億 +32.6%	-	-	128百万 -3%	-0.17兆赤転	8.35兆 +10.7%
2020/03	70.4億 -3.4%	-	-	123百万 -3.9%	0.1兆黒転	8.91兆 +6.7%
2021/03	7.88億 -88.8%	-	-589億	119百万 -3.3%	-0.17兆赤転	10.3兆 +15.9%
2022/03	0.42億 -94.7%	-	-	115百万 -3.4%	-0.93兆赤拡	10.7兆 +3.8%
2023/03	87.3億大幅増	-	-	110百万 -4.3%	-0.66兆赤縮	11.4兆 +6.1%
2024/03	276億 +216.4%	-	-	106百万 -3.6%	-1.06兆赤拡	12兆 +5.5%

2008年3月

債券貸借取引支払利息: 705億9600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: -
為替差損益（△は益）: 9985億5500万
社債: 4兆521億

2009年3月

債券貸借取引支払利息: 414億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: -
為替差損益（△は益）: 3393億1000万
社債: 4兆5974億

2010年3月

債券貸借取引支払利息: 116億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億4100万
為替差損益（△は益）: 1503億5500万
社債: 4兆9702億

2011年3月

債券貸借取引支払利息: 140億8900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億4100万
為替差損益（△は益）: 3865億300万
社債: 5兆1109億

2012年3月

債券貸借取引支払利息: 144億700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億4100万
為替差損益（△は益）: 1048億4700万
社債: 4兆7831億

2013年3月

債券貸借取引支払利息: 190億6500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億4100万
為替差損益（△は益）: -1兆150億
社債: 5兆1417億

2014年3月

債券貸借取引支払利息: 98億6000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億5000万
為替差損益（△は益）: -9030億2700万
社債: 5兆2457億

2015年3月

債券貸借取引支払利息: 75億4900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億4500万
為替差損益（△は益）: -6454億7100万
社債: 6兆137億

2016年3月

債券貸借取引支払利息: 29億8800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億4100万
為替差損益（△は益）: 4704億9200万
社債: 6兆1209億

2017年3月

債券貸借取引支払利息: 27億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億3700万
為替差損益（△は益）: 1078億4700万
社債: 7兆5645億

2018年3月

債券貸借取引支払利息: 55億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億3200万
為替差損益（△は益）: 2298億9200万
社債: 7兆5442億

2019年3月

債券貸借取引支払利息: 72億9200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億2800万
為替差損益（△は益）: -1704億2200万
社債: 8兆3510億

2020年3月

債券貸借取引支払利息: 70億4100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億2300万
為替差損益（△は益）: 1031億2500万
社債: 8兆9064億

2021年3月

債券貸借取引支払利息: 7億8800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -588億5500万
長期前払費用: 1億1900万
為替差損益（△は益）: -1736億3500万
社債: 10兆3216億

2022年3月

債券貸借取引支払利息: 4200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億1500万
為替差損益（△は益）: -9288億
社債: 10兆7140億

2023年3月

債券貸借取引支払利息: 87億3400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億1000万
為替差損益（△は益）: -6629億3800万
社債: 11兆3711億

2024年3月

債券貸借取引支払利息: 276億3500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
退職給付制度改定関連損益（△は益）: -
長期前払費用: 1億600万
為替差損益（△は益）: -1兆610億
社債: 11兆9997億