8411 みずほ FG

時価

7兆7878億円

PER 予

10.36倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.75%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

債券貸借取引支払利息、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少、貸倒引当金の増減（△）他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	債券貸借取引支払利息		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少		貸倒引当金の増減（△）		土地再評価差額金の取崩
2008/03	706億		0		-1631億		31.5億
2009/03	415億	-41.2%	-		2072億	黒転	10.5億	-66.8%
2010/03	117億	-71.8%	-		-64億	赤転	80.1億	+665.8%
2011/03	141億	+20.5%	-		-1177億	赤拡	7.01億	-91.2%
2012/03	144億	+2.3%	-		-665億	赤縮	48.9億	+598%
2013/03	191億	+32.3%	-		338億	黒転	22.5億	-54%
2014/03	98.6億	-48.3%	-		-1431億	赤転	-
2015/03	75.5億	-23.4%	-		-1036億	赤縮	-
2016/03	29.9億	-60.4%	-		-535億	赤縮	-
2017/03	27.9億	-6.5%	-		575億	黒転	-
2018/03	55億	+96.9%	-		-1942億	赤転	-
2019/03	72.9億	+32.6%	-		-269億	赤縮	-
2020/03	70.4億	-3.4%	-		1399億	黒転	-
2021/03	7.88億	-88.8%	-		1431億	+2.3%	-
2022/03	0.42億	-94.7%	-		1943億	+35.8%	-
2023/03	87.3億	大幅増	-		-715億	赤転	-
2024/03	276億	+216.4%	-		427億	黒転	-

2008年3月

債券貸借取引支払利息: 705億9600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
貸倒引当金の増減（△）: -1630億9600万
土地再評価差額金の取崩: 31億4800万

2009年3月

債券貸借取引支払利息: 414億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 2071億6900万
土地再評価差額金の取崩: 10億4600万

2010年3月

債券貸借取引支払利息: 116億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -63億9500万
土地再評価差額金の取崩: 80億1000万

2011年3月

債券貸借取引支払利息: 140億8900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -1177億4900万
土地再評価差額金の取崩: 7億100万

2012年3月

債券貸借取引支払利息: 144億700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -664億6700万
土地再評価差額金の取崩: 48億9300万

2013年3月

債券貸借取引支払利息: 190億6500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 338億4500万
土地再評価差額金の取崩: 22億4900万

2014年3月

債券貸借取引支払利息: 98億6000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -1430億5900万
土地再評価差額金の取崩: -

2015年3月

債券貸借取引支払利息: 75億4900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -1035億5400万
土地再評価差額金の取崩: -

2016年3月

債券貸借取引支払利息: 29億8800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -535億2900万
土地再評価差額金の取崩: -

2017年3月

債券貸借取引支払利息: 27億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 574億7200万
土地再評価差額金の取崩: -

2018年3月

債券貸借取引支払利息: 55億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -1941億9700万
土地再評価差額金の取崩: -

2019年3月

債券貸借取引支払利息: 72億9200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -269億1000万
土地再評価差額金の取崩: -

2020年3月

債券貸借取引支払利息: 70億4100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 1399億4000万
土地再評価差額金の取崩: -

2021年3月

債券貸借取引支払利息: 7億8800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 1431億2700万
土地再評価差額金の取崩: -

2022年3月

債券貸借取引支払利息: 4200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 1943億4000万
土地再評価差額金の取崩: -

2023年3月

債券貸借取引支払利息: 87億3400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -714億8800万
土地再評価差額金の取崩: -

2024年3月

債券貸借取引支払利息: 276億3500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 427億2900万
土地再評価差額金の取崩: -