債券貸借取引支払利息、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、減価償却費他2件
2008年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 705億9600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 減価償却費
- -
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 8252億700万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 51億5200万
2009年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 414億9300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- -
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 5209億9300万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 90億7200万
2010年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 116億9300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- -
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 4787億1800万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -16億1100万
2011年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 140億8900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- -
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 5637億1100万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -74億9300万
2012年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 144億700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- -
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- -503億9900万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -6億3200万
2013年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 190億6500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- 14億8200万
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 1854億6500万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 60億1400万
2014年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 98億6000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- 11億8100万
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 259億4100万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 43億3100万
2015年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 75億4900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- 20億8000万
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 9929億1900万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 51億1300万
2016年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 29億8800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- 22億5100万
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- -1774億4800万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 39億1800万
2017年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 27億9300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- 27億200万
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 7457億400万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 58億900万
2018年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 55億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- 38億4700万
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- -4110億7300万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- -1800万
2019年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 72億9200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- 42億5300万
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 2861億5800万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 5億9100万
2020年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 70億4100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- 41億5500万
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 3089億3700万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 86億1100万
2021年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 7億8800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- 37億8000万
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 1兆1875億
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 272億9500万
2022年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 4200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- 40億200万
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 6070億6400万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 119億5400万
2023年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 87億3400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- 27億1100万
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 8878億2900万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 17億4600万
2024年3月
- 債券貸借取引支払利息
- 276億3500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 減価償却費
- -
- 普通社債発行及び償還による増減(△)
- 4411億1300万
- 賞与引当金の増減額(△は減少)
- 493億400万