8411 みずほ FG

時価

8兆316億円

PER 予

10.69倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.64%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

債券貸借取引支払利息、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、減価償却費他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	債券貸借取引支払利息		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		減価償却費		普通社債発行及び償還による増減（△）
2008/03	706億		-16百万		-		0.83兆
2009/03	415億	-41.2%	-		-		0.52兆	-36.9%
2010/03	117億	-71.8%	-		-		0.48兆	-8.1%
2011/03	141億	+20.5%	-		-		0.56兆	+17.8%
2012/03	144億	+2.3%	-		-		-0.05兆	赤転
2013/03	191億	+32.3%	-		14.8億		0.19兆	黒転
2014/03	98.6億	-48.3%	-		11.8億	-20.3%	0.03兆	-86%
2015/03	75.5億	-23.4%	-		20.8億	+76.1%	0.99兆	大幅増
2016/03	29.9億	-60.4%	-		22.5億	+8.2%	-0.18兆	赤転
2017/03	27.9億	-6.5%	-		27億	+20%	0.75兆	黒転
2018/03	55億	+96.9%	-		38.5億	+42.4%	-0.41兆	赤転
2019/03	72.9億	+32.6%	-		42.5億	+10.6%	0.29兆	黒転
2020/03	70.4億	-3.4%	-		41.6億	-2.3%	0.31兆	+8%
2021/03	7.88億	-88.8%	-		37.8億	-9%	1.19兆	+284.4%
2022/03	0.42億	-94.7%	-		40億	+5.9%	0.61兆	-48.9%
2023/03	87.3億	大幅増	-		27.1億	-32.3%	0.89兆	+46.2%
2024/03	276億	+216.4%	-		-		0.44兆	-50.3%

2008年3月

債券貸借取引支払利息: 705億9600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
減価償却費: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 8252億700万

2009年3月

債券貸借取引支払利息: 414億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 5209億9300万

2010年3月

債券貸借取引支払利息: 116億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 4787億1800万

2011年3月

債券貸借取引支払利息: 140億8900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 5637億1100万

2012年3月

債券貸借取引支払利息: 144億700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: -503億9900万

2013年3月

債券貸借取引支払利息: 190億6500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 14億8200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1854億6500万

2014年3月

債券貸借取引支払利息: 98億6000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 11億8100万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 259億4100万

2015年3月

債券貸借取引支払利息: 75億4900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 20億8000万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 9929億1900万

2016年3月

債券貸借取引支払利息: 29億8800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 22億5100万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -1774億4800万

2017年3月

債券貸借取引支払利息: 27億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 27億200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 7457億400万

2018年3月

債券貸借取引支払利息: 55億
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 38億4700万
普通社債発行及び償還による増減（△）: -4110億7300万

2019年3月

債券貸借取引支払利息: 72億9200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 42億5300万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 2861億5800万

2020年3月

債券貸借取引支払利息: 70億4100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 41億5500万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 3089億3700万

2021年3月

債券貸借取引支払利息: 7億8800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 37億8000万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 1兆1875億

2022年3月

債券貸借取引支払利息: 4200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 40億200万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 6070億6400万

2023年3月

債券貸借取引支払利息: 87億3400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: 27億1100万
普通社債発行及び償還による増減（△）: 8878億2900万

2024年3月

債券貸借取引支払利息: 276億3500万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
減価償却費: -
普通社債発行及び償還による増減（△）: 4411億1300万