8411 みずほ FG

時価

7兆9402億円

PER 予

10.57倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.68%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

債券貸借取引受入利息、連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	債券貸借取引受入利息	連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替	資金調達費用	持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少	当年度純利益
2008/03	465億	-	-	1.8兆	-	3112億
2009/03	379億 -18.6%	-	-	1.08兆 -40.3%	60百万	-5888億赤転
2010/03	91.5億 -75.8%	-	-1309億	0.42兆 -60.9%	-	2394億黒転
2011/03	94.8億 +3.6%	-	-	0.35兆 -17.1%	-	4132億 +72.6%
2012/03	99.2億 +4.7%	-	-	0.34兆 -3.7%	-	4845億 +17.3%
2013/03	106億 +7.3%	-	-	0.35兆 +3.1%	-	5605億 +15.7%
2014/03	76.6億 -28%	0	-	0.31兆 -10.5%	-	6884億 +22.8%
2015/03	71億 -7.4%	-	-	0.34兆 +9.8%	-	6119億 -11.1%
2016/03	86.4億 +21.8%	-	-	0.42兆 +24.5%	-	3044億 -50.3%
2017/03	138億 +59.8%	-	-	0.58兆 +36.7%	-	3267億 +7.3%
2018/03	172億 +24.4%	-	-	0.81兆 +41.1%	-	5765億 +76.5%
2019/03	251億 +46.1%	-	-	1.29兆 +58.8%	-	966億 -83.3%
2020/03	188億 -25.1%	-	-	1.28兆 -1%	-	4486億 +364.5%
2021/03	29.5億 -84.3%	-	-	0.43兆 -66.6%	-	4710億 +5%
2022/03	24.3億 -17.5%	-	-	0.32兆 -26.2%	-	5305億 +12.6%
2023/03	224億 +821.9%	-	-	2.22兆 +602.8%	-	5555億 +4.7%
2024/03	449億 +100.4%	-	-	4.88兆 +120.3%	-	6790億 +22.2%

2008年3月

債券貸借取引受入利息: 464億9200万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 1兆8011億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 3112億2400万

2009年3月

債券貸借取引受入利息: 378億5300万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 1兆755億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: 6000万
当年度純利益: -5888億1400万

2010年3月

債券貸借取引受入利息: 91億4800万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -1309億1300万
資金調達費用: 4202億8700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 2394億400万

2011年3月

債券貸借取引受入利息: 94億7900万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 3482億4200万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 4132億2800万

2012年3月

債券貸借取引受入利息: 99億2200万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 3352億2300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 4845億1900万

2013年3月

債券貸借取引受入利息: 106億4700万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 3457億1000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 5605億1600万

2014年3月

債券貸借取引受入利息: 76億6400万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 0
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 3092億6600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 6884億1500万

2015年3月

債券貸借取引受入利息: 70億9600万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 3395億4300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 6119億3500万

2016年3月

債券貸借取引受入利息: 86億4000万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 4225億7400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 3043億8900万

2017年3月

債券貸借取引受入利息: 138億600万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 5777億3700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 3266億7600万

2018年3月

債券貸借取引受入利息: 171億7200万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 8149億8800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 5765億4700万

2019年3月

債券貸借取引受入利息: 250億8100万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 1兆2938億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 965億6600万

2020年3月

債券貸借取引受入利息: 187億7900万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 1兆2808億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 4485億6800万

2021年3月

債券貸借取引受入利息: 29億4600万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 4278億2600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 4710億2000万

2022年3月

債券貸借取引受入利息: 24億3100万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 3155億5000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 5304億7900万

2023年3月

債券貸借取引受入利息: 224億1100万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 2兆2176億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 5555億2700万

2024年3月

債券貸借取引受入利息: 449億1600万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
資金調達費用: 4兆8849億
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
当年度純利益: 6789億9300万