債券貸借取引受入利息、投資活動によるキャッシュ・フロー、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件
2008年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 464億9200万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1兆1187億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 特定取引資産
- 13兆8562億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
2009年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 378億5300万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 2兆4082億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 13兆5145億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
2010年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 91億4800万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -14兆1535億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 13兆9867億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
2011年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 94億7900万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1兆6674億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 13兆5001億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
2012年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 99億2200万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -6兆1756億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 14兆750億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
2013年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 106億4700万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -7496億9100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 14兆769億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
2014年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 76億6400万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 10兆6074億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 11兆4698億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
2015年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 70億9600万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 2兆6192億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 10兆7817億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -
2016年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 86億4000万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 3兆6878億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 13兆45億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 28億3600万
2017年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 138億600万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 5兆7963億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 10兆3617億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 1億8200万
2018年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 171億7200万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -2兆3161億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 10兆5071億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 2億2300万
2019年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 250億8100万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 5兆4871億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 12兆436億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -3億7500万
2020年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 187億7900万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -5兆8085億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 13兆2487億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -3億700万
2021年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 29億4600万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -9兆7637億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 12兆5892億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 3億7500万
2022年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 24億3100万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- -1兆8604億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 13兆2214億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- -6億5600万
2023年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 224億1100万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 6兆6056億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 17兆4044億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 1億200万
2024年3月
- 債券貸借取引受入利息
- 449億1600万
- 投資活動によるキャッシュ・フロー
- 1兆9822億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 21兆3814億
- 変動報酬引当金の増減額(△は減少)
- 1億4500万