8411 みずほ FG

時価

7兆6786億円

PER 予

10.22倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.8%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

債券貸借取引受入利息、土地再評価差額金の取崩、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	債券貸借取引受入利息		土地再評価差額金の取崩		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		剰余金の配当		減価償却費
2008/03	465億		31.5億		-16百万		-1012億		-
2009/03	379億	-18.6%	10.5億	-66.8%	-		-1339億	赤拡	-
2010/03	91.5億	-75.8%	80.1億	+665.8%	-		-1310億	赤縮	-
2011/03	94.8億	+3.6%	7.01億	-91.2%	-		-1350億	赤拡	-
2012/03	99.2億	+4.7%	48.9億	+598%	-		-2165億	赤拡	-
2013/03	106億	+7.3%	22.5億	-54%	-		-1527億	赤縮	14.8億
2014/03	76.6億	-28%	-		-		-		11.8億	-20.3%
2015/03	71億	-7.4%	-		-		-		20.8億	+76.1%
2016/03	86.4億	+21.8%	-		-		-		22.5億	+8.2%
2017/03	138億	+59.8%	-		-		-		27億	+20%
2018/03	172億	+24.4%	-		-		-		38.5億	+42.4%
2019/03	251億	+46.1%	-		-		-		42.5億	+10.6%
2020/03	188億	-25.1%	-		-		-		41.6億	-2.3%
2021/03	29.5億	-84.3%	-		-		-		37.8億	-9%
2022/03	24.3億	-17.5%	-		-		-		40億	+5.9%
2023/03	224億	+821.9%	-		-		-		27.1億	-32.3%
2024/03	449億	+100.4%	-		-		-		-

2008年3月

債券貸借取引受入利息: 464億9200万
土地再評価差額金の取崩: 31億4800万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
剰余金の配当: -1012億2900万
減価償却費: -

2009年3月

債券貸借取引受入利息: 378億5300万
土地再評価差額金の取崩: 10億4600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -1338億9800万
減価償却費: -

2010年3月

債券貸借取引受入利息: 91億4800万
土地再評価差額金の取崩: 80億1000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -1310億1500万
減価償却費: -

2011年3月

債券貸借取引受入利息: 94億7900万
土地再評価差額金の取崩: 7億100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -1349億6600万
減価償却費: -

2012年3月

債券貸借取引受入利息: 99億2200万
土地再評価差額金の取崩: 48億9300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -2164億7200万
減価償却費: -

2013年3月

債券貸借取引受入利息: 106億4700万
土地再評価差額金の取崩: 22億4900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -1526億9400万
減価償却費: 14億8200万

2014年3月

債券貸借取引受入利息: 76億6400万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -
減価償却費: 11億8100万

2015年3月

債券貸借取引受入利息: 70億9600万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -
減価償却費: 20億8000万

2016年3月

債券貸借取引受入利息: 86億4000万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -
減価償却費: 22億5100万

2017年3月

債券貸借取引受入利息: 138億600万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -
減価償却費: 27億200万

2018年3月

債券貸借取引受入利息: 171億7200万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -
減価償却費: 38億4700万

2019年3月

債券貸借取引受入利息: 250億8100万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -
減価償却費: 42億5300万

2020年3月

債券貸借取引受入利息: 187億7900万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -
減価償却費: 41億5500万

2021年3月

債券貸借取引受入利息: 29億4600万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -
減価償却費: 37億8000万

2022年3月

債券貸借取引受入利息: 24億3100万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -
減価償却費: 40億200万

2023年3月

債券貸借取引受入利息: 224億1100万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -
減価償却費: 27億1100万

2024年3月

債券貸借取引受入利息: 449億1600万
土地再評価差額金の取崩: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
剰余金の配当: -
減価償却費: -