固定資産処分損、新株予約権、前払年金費用他2件
2008年3月
- 固定資産処分損
- 82億1500万
- 新株予約権
- -
- 前払年金費用
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -300万
2009年3月
- 固定資産処分損
- 111億5500万
- 新株予約権
- 11億8700万
- 前払年金費用
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2010年3月
- 固定資産処分損
- 88億9800万
- 新株予約権
- 23億100万
- 前払年金費用
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2011年3月
- 固定資産処分損
- 49億1700万
- 新株予約権
- 27億5400万
- 前払年金費用
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2012年3月
- 固定資産処分損
- 68億4900万
- 新株予約権
- 21億5800万
- 前払年金費用
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2013年3月
- 固定資産処分損
- 72億6300万
- 新株予約権
- 26億8700万
- 前払年金費用
- 48億5400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2014年3月
- 固定資産処分損
- 69億2900万
- 新株予約権
- 31億7900万
- 前払年金費用
- 63億6200万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 166億8100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2015年3月
- 固定資産処分損
- 91億5600万
- 新株予約権
- 38億2000万
- 前払年金費用
- 91億4400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -480億6300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2016年3月
- 固定資産処分損
- 48億1100万
- 新株予約権
- 27億6200万
- 前払年金費用
- 109億7800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 14億2600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2017年3月
- 固定資産処分損
- 51億9700万
- 新株予約権
- 17億5400万
- 前払年金費用
- 125億6300万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2018年3月
- 固定資産処分損
- 52億1900万
- 新株予約権
- 11億6300万
- 前払年金費用
- 146億5300万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2019年3月
- 固定資産処分損
- 54億1400万
- 新株予約権
- 7億700万
- 前払年金費用
- 170億5300万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2020年3月
- 固定資産処分損
- 61億3800万
- 新株予約権
- 2億1300万
- 前払年金費用
- 191億9600万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -326億3900万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2021年3月
- 固定資産処分損
- 96億600万
- 新株予約権
- 1億3400万
- 前払年金費用
- 269億6300万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -7億2400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2022年3月
- 固定資産処分損
- 65億8500万
- 新株予約権
- 9400万
- 前払年金費用
- 291億6200万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2023年3月
- 固定資産処分損
- 74億6200万
- 新株予約権
- 500万
- 前払年金費用
- 315億9400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -18億8300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2024年3月
- 固定資産処分損
- 93億400万
- 新株予約権
- 500万
- 前払年金費用
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
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