8411 みずほ FG

時価

7兆8361億円

PER 予

10.43倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.73%

ROE 予

7.27%

ROA 予

0.26%

純資産の部合計、土地建物機械賃借料、退職給付に係る負債の増減額（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	純資産の部合計		土地建物機械賃借料		退職給付に係る負債の増減額（△は減少）		持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加		法人税
2007/03	6.72兆		-		-		-		-
2008/03	5.69兆	-15.3%	-		-		-3百万		322億
2009/03	4.19兆	-26.5%	-		-		-		482億	+49.8%
2010/03	5.84兆	+39.4%	-		-		-		253億	-47.7%
2011/03	6.62兆	+13.5%	-		-		-		183億	-27.4%
2012/03	6.87兆	+3.7%	-		-		-		553億	+201.8%
2013/03	7.74兆	+12.6%	-		-		-		646億	+16.7%
2014/03	8.3兆	+7.3%	-		30.1億		-		1426億	+120.9%
2015/03	9.8兆	+18%	-		43億	+42.7%	-		2603億	+82.5%
2016/03	9.35兆	-4.6%	-		31.2億	-27.3%	-		2164億	-16.9%
2017/03	9.27兆	-0.9%	-		37.4億	+19.8%	-		1998億	-7.7%
2018/03	9.82兆	+5.9%	-		37.6億	+0.4%	-		1902億	-4.8%
2019/03	9.19兆	-6.4%	-		25億	-33.5%	-		1614億	-15.1%
2020/03	8.66兆	-5.8%	-		25.9億	+3.7%	-		1501億	-7%
2021/03	9.36兆	+8.1%	33.6億		-8.69億	赤転	-		1657億	+10.4%
2022/03	9.2兆	-1.7%	77.5億	+130.4%	61.7億	黒転	-		1301億	-21.5%
2023/03	9.21兆	+0.1%	146億	+87.9%	-45.1億	赤転	-		1807億	+38.9%
2024/03	10.3兆	+12%	146億	+0.4%	-16.4億	赤縮	-		2797億	+54.8%

2007年3月

純資産の部合計: 6兆7244億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: -

2008年3月

純資産の部合計: 5兆6941億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -300万
法人税: 322億1200万

2009年3月

純資産の部合計: 4兆1866億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 482億4700万

2010年3月

純資産の部合計: 5兆8370億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 252億5300万

2011年3月

純資産の部合計: 6兆6239億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 183億3600万

2012年3月

純資産の部合計: 6兆8692億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 553億3200万

2013年3月

純資産の部合計: 7兆7362億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 645億5900万

2014年3月

純資産の部合計: 8兆3045億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 30億1100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 1426億3900万

2015年3月

純資産の部合計: 9兆8005億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 42億9700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 2602億6800万

2016年3月

純資産の部合計: 9兆3532億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 31億2300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 2163億5400万

2017年3月

純資産の部合計: 9兆2733億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 37億4000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 1997億9400万

2018年3月

純資産の部合計: 9兆8212億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 37億5600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 1901億5800万

2019年3月

純資産の部合計: 9兆1940億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 24億9700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 1613億7600万

2020年3月

純資産の部合計: 8兆6638億
土地建物機械賃借料: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 25億9000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 1500億8800万

2021年3月

純資産の部合計: 9兆3622億
土地建物機械賃借料: 33億6300万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -8億6900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 1656億8800万

2022年3月

純資産の部合計: 9兆2010億
土地建物機械賃借料: 77億4900万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 61億6900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 1300億7900万

2023年3月

純資産の部合計: 9兆2084億
土地建物機械賃借料: 145億5800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -45億600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 1807億1600万

2024年3月

純資産の部合計: 10兆3121億
土地建物機械賃借料: 146億900万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -16億3800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -
法人税: 2796億7400万