当年度純利益、連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額、固定資産売却益他2件
2008年3月
- 当年度純利益
- 3112億2400万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 5816億100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -300万
2009年3月
- 当年度純利益
- -5888億1400万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- 0
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 3901億7600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2010年3月
- 当年度純利益
- 2394億400万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 1643億3400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2011年3月
- 当年度純利益
- 4132億2800万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 1088億4400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2012年3月
- 当年度純利益
- 4845億1900万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 1024億8100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2013年3月
- 当年度純利益
- 5605億1600万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 969億7000万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2014年3月
- 当年度純利益
- 6884億1500万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 1058億200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2015年3月
- 当年度純利益
- 6119億3500万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 1235億5900万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2016年3月
- 当年度純利益
- 3043億8900万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 1675億4000万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2017年3月
- 当年度純利益
- 3266億7600万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 2235億6400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2018年3月
- 当年度純利益
- 5765億4700万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 3080億1800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2019年3月
- 当年度純利益
- 965億6600万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 4805億9300万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2020年3月
- 当年度純利益
- 4485億6800万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- 108億6500万
- 預金利息
- 4828億8700万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2021年3月
- 当年度純利益
- 4710億2000万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- 0
- 預金利息
- 1374億500万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2022年3月
- 当年度純利益
- 5304億7900万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 648億2900万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2023年3月
- 当年度純利益
- 5555億2700万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 8400億4200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
2024年3月
- 当年度純利益
- 6789億9300万
- 連結除外に伴う現金及び現金同等物の減少額
- -
- 固定資産売却益
- -
- 預金利息
- 1兆7382億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -