当年度純利益、財務活動によるキャッシュ・フロー、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他4件
2008年3月
- 当年度純利益
- 3112億2400万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -850億8700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 変動報酬引当金
- -
- 流動負債計
- 1兆1422億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -300万
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2009年3月
- 当年度純利益
- -5888億1400万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 329億7200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- -
- 流動負債計
- 9399億7800万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2010年3月
- 当年度純利益
- 2394億400万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 2318億100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- -
- 流動負債計
- 9665億6200万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2011年3月
- 当年度純利益
- 4132億2800万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 1550億5100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- -
- 流動負債計
- 1兆1293億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2012年3月
- 当年度純利益
- 4845億1900万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -6806億5200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- -
- 流動負債計
- 1兆1872億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2013年3月
- 当年度純利益
- 5605億1600万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -2838億7200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- -
- 流動負債計
- 1兆1538億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2014年3月
- 当年度純利益
- 6884億1500万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -3057億4400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- -
- 流動負債計
- 1兆703億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2015年3月
- 当年度純利益
- 6119億3500万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -9034億100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- -
- 流動負債計
- 1兆2087億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2016年3月
- 当年度純利益
- 3043億8900万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -5210億2300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- 3億4300万
- 流動負債計
- 1兆1972億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2017年3月
- 当年度純利益
- 3266億7600万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -245億3700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- 4億8000万
- 流動負債計
- 1兆1795億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2018年3月
- 当年度純利益
- 5765億4700万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 1499億6200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- 4億8200万
- 流動負債計
- 1兆1094億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2019年3月
- 当年度純利益
- 965億6600万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -186億4000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- 3億7100万
- 流動負債計
- 9826億2600万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2020年3月
- 当年度純利益
- 4485億6800万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -2818億4900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- 6億900万
- 流動負債計
- 8933億8400万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2021年3月
- 当年度純利益
- 4710億2000万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- 408億1900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- 7億8300万
- 流動負債計
- 8871億6100万
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -588億5500万
2022年3月
- 当年度純利益
- 5304億7900万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -5220億5600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- 8億1700万
- 流動負債計
- 1兆2632億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
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2023年3月
- 当年度純利益
- 5555億2700万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -6111億4300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- 9億5800万
- 流動負債計
- 1兆656億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
- -
- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
- -
2024年3月
- 当年度純利益
- 6789億9300万
- 財務活動によるキャッシュ・フロー
- -2309億9000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 変動報酬引当金
- 10億5700万
- 流動負債計
- 1兆1049億
- 持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
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- 退職給付制度改定関連損益(△は益)
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