8411 みずほ FG

時価

8兆1484億円

PER 予

10.84倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.79倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

当年度純利益、連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替、為替換算調整勘定（税引後）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	当年度純利益		連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替		為替換算調整勘定（税引後）		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		会計方針の変更による累積的影響額
2008/03	3112億		-		-		-16百万		-
2009/03	-5888億	赤転	-		-		-		-
2010/03	2394億	黒転	1309億		-		-		-
2011/03	4132億	+72.6%	-		-120億		-		-
2012/03	4845億	+17.3%	-		-11.1億	赤縮	-		-
2013/03	5605億	+15.7%	-		47.3億	黒転	-		-
2014/03	6884億	+22.8%	-		160億	+237.8%	-		167億
2015/03	6119億	-11.1%	-		151億	-5.2%	-		-481億	赤転
2016/03	3044億	-50.3%	-		-107億	赤転	-		14.3億	黒転
2017/03	3267億	+7.3%	-		-125億	赤拡	-		-
2018/03	5765億	+76.5%	-		-109億	赤縮	-		-
2019/03	966億	-83.3%	-		-239億	赤拡	-		-
2020/03	4486億	+364.5%	-		-207億	赤縮	-		-326億	赤転
2021/03	4710億	+5%	-		-18.7億	赤縮	-		-7.24億	赤縮
2022/03	5305億	+12.6%	-		1306億	黒転	-		-
2023/03	5555億	+4.7%	-		1272億	-2.6%	-		-18.8億	赤拡
2024/03	6790億	+22.2%	-		1904億	+49.7%	-		-

2008年3月

当年度純利益: 3112億2400万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
会計方針の変更による累積的影響額: -

2009年3月

当年度純利益: -5888億1400万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2010年3月

当年度純利益: 2394億400万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: 1309億1300万
為替換算調整勘定（税引後）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2011年3月

当年度純利益: 4132億2800万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: -119億5300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2012年3月

当年度純利益: 4845億1900万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: -11億600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2013年3月

当年度純利益: 5605億1600万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: 47億3100万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2014年3月

当年度純利益: 6884億1500万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: 159億7900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: 166億8100万

2015年3月

当年度純利益: 6119億3500万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: 151億4400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -480億6300万

2016年3月

当年度純利益: 3043億8900万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: -107億1200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: 14億2600万

2017年3月

当年度純利益: 3266億7600万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: -125億1400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2018年3月

当年度純利益: 5765億4700万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: -109億4900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2019年3月

当年度純利益: 965億6600万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: -238億8200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2020年3月

当年度純利益: 4485億6800万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: -206億5000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -326億3900万

2021年3月

当年度純利益: 4710億2000万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: -18億7400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -7億2400万

2022年3月

当年度純利益: 5304億7900万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: 1306億1200万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -

2023年3月

当年度純利益: 5555億2700万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: 1271億7000万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -18億8300万

2024年3月

当年度純利益: 6789億9300万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
為替換算調整勘定（税引後）: 1903億5700万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
会計方針の変更による累積的影響額: -