8411 みずほ FG

時価

8兆5268億円

PER 予

11.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.83倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.42%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

当年度純利益、連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替、従業員数 - リテール・事業法人カンパニー他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	当年度純利益	連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替	従業員数 - リテール・事業法人カンパニー	前払費用	持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少	その他	持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加
2008/03	3112億	-	-	35.3億	-	11.3億	-3百万
2009/03	-5888億赤転	-	-	12.8億 -63.9%	60百万	6.07億 -46.3%	-
2010/03	2394億黒転	1309億	-	11.2億 -12.2%	-	36億 +493.6%	-
2011/03	4132億 +72.6%	-	-	11.2億 ±0%	-	57.3億 +59%	-
2012/03	4845億 +17.3%	-	-	11億 -2.1%	-	58億 +1.2%	-
2013/03	5605億 +15.7%	-	-	10.5億 -4.6%	-	66.2億 +14.2%	-
2014/03	6884億 +22.8%	-	-	27.1億 +158.9%	-	669億 +910.7%	-
2015/03	6119億 -11.1%	-	-	24.8億 -8.6%	-	754億 +12.8%	-
2016/03	3044億 -50.3%	-	-	29.7億 +19.9%	-	714億 -5.3%	-
2017/03	3267億 +7.3%	-	-	27.9億 -6.1%	-	894億 +25.2%	-
2018/03	5765億 +76.5%	-	-	35.3億 +26.6%	-	761億 -14.9%	-
2019/03	966億 -83.3%	-	24,920	32.5億 -7.9%	-	730億 -4%	-
2020/03	4486億 +364.5%	-	24,067 -3.42%	41.2億 +26.9%	-	429億 -41.2%	-
2021/03	4710億 +5%	-	22,522 -6.42%	41.1億 -0.3%	-	811億 +88.9%	-
2022/03	5305億 +12.6%	-	21,029 -6.63%	36.1億 -12.2%	-	2084億 +157%	-
2023/03	5555億 +4.7%	-	19,930 -5.23%	36.1億 ±0%	-	1153億 -44.6%	-
2024/03	6790億 +22.2%	-	-	45.9億 +27.3%	-	2063億 +78.8%	-

2008年3月

当年度純利益: 3112億2400万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: -
前払費用: 35億2700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 11億3100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -300万

2009年3月

当年度純利益: -5888億1400万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: -
前払費用: 12億7500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: 6000万
その他: 6億700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2010年3月

当年度純利益: 2394億400万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: 1309億1300万
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: -
前払費用: 11億2000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 36億300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2011年3月

当年度純利益: 4132億2800万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: -
前払費用: 11億2000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 57億2800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2012年3月

当年度純利益: 4845億1900万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: -
前払費用: 10億9600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 57億9700万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2013年3月

当年度純利益: 5605億1600万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: -
前払費用: 10億4600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 66億1800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2014年3月

当年度純利益: 6884億1500万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: -
前払費用: 27億800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 668億8800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2015年3月

当年度純利益: 6119億3500万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: -
前払費用: 24億7600万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 754億3000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2016年3月

当年度純利益: 3043億8900万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: -
前払費用: 29億6900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 714億400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2017年3月

当年度純利益: 3266億7600万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: -
前払費用: 27億8800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 893億7100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2018年3月

当年度純利益: 5765億4700万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: -
前払費用: 35億3000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 760億9800万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2019年3月

当年度純利益: 965億6600万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: 24,920
前払費用: 32億5000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 730億3000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2020年3月

当年度純利益: 4485億6800万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: 24,067
前払費用: 41億2400万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 429億1500万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2021年3月

当年度純利益: 4710億2000万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: 22,522
前払費用: 41億1100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 810億6000万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2022年3月

当年度純利益: 5304億7900万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: 21,029
前払費用: 36億900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 2083億5900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2023年3月

当年度純利益: 5555億2700万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: 19,930
前払費用: 36億900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 1153億4100万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -

2024年3月

当年度純利益: 6789億9300万
連結子会社の損失の処理に伴う資本剰余金から利益剰余金への振替: -
従業員数 - リテール・事業法人カンパニー: -
前払費用: 45億9300万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の減少: -
その他: 2062億6900万
持分法適用会社が保有する親会社株式等の増加: -