当期経常利益、その他特別損失、役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)他3件
2008年3月
- 当期経常利益
- 3971億2000万
- その他特別損失
- 3億7000万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 5億6500万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 33兆9585億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
2009年3月
- 当期経常利益
- -3951億3100万
- その他特別損失
- 108億2800万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -50億7900万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 30兆1736億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2010年3月
- 当期経常利益
- 3271億2700万
- その他特別損失
- 539億7900万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -3億2500万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 43兆964億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2011年3月
- 当期経常利益
- 5884億9800万
- その他特別損失
- 48億5200万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1億2600万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 44兆7820億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2012年3月
- 当期経常利益
- 6485億6100万
- その他特別損失
- 110億7600万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1700万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 51兆3928億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2013年3月
- 当期経常利益
- 7503億7600万
- その他特別損失
- 144億1500万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -6億4800万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 53兆4723億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2014年3月
- 当期経常利益
- 9875億8700万
- その他特別損失
- 17億2500万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -8800万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 43兆9975億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2015年3月
- 当期経常利益
- 1兆108億
- その他特別損失
- 3億3400万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1900万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 43兆2787億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2016年3月
- 当期経常利益
- 9975億2900万
- その他特別損失
- 4億1600万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1億5700万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 39兆5059億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2017年3月
- 当期経常利益
- 7375億1200万
- その他特別損失
- 2億8500万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -3億5800万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 32兆3531億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2018年3月
- 当期経常利益
- 7824億4700万
- その他特別損失
- 7000万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 1億7500万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 34兆1830億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2019年3月
- 当期経常利益
- 6141億1800万
- その他特別損失
- 1億1200万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -4100万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 29兆7744億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2020年3月
- 当期経常利益
- 6378億7700万
- その他特別損失
- 3600万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -4億3900万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 34兆9072億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2021年3月
- 当期経常利益
- 5363億600万
- その他特別損失
- 6億2500万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -2億6000万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 43兆6972億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2022年3月
- 当期経常利益
- 5598億4700万
- その他特別損失
- -
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1億2600万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -
- 有価証券
- 44兆6410億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
2023年3月
- 当期経常利益
- 7896億600万
- その他特別損失
- 2億2000万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- -1700万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- 1900万
- 有価証券
- 37兆3631億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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2024年3月
- 当期経常利益
- 9140億4700万
- その他特別損失
- 4億2900万
- 役員退職慰労引当金の増減額(△は減少)
- 200万
- 在外関係会社における債務評価調整額
- -4億5200万
- 有価証券
- 38兆2454億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
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