8411 みずほ FG

時価

7兆7777億円

PER 予

10.35倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.76倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.75%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

当期経常利益、特定取引収益、持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	当期経常利益		特定取引収益		持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高		連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入		役務取引等収益
2008/03	0.4兆		0.25兆		-		8.38億		0.6兆
2009/03	-0.4兆	赤転	0.3兆	+21.1%	-		-		0.51兆	-13.7%
2010/03	0.33兆	黒転	0.31兆	+3.6%	-		-		0.56兆	+8.2%
2011/03	0.59兆	+79.9%	0.24兆	-21.9%	-		22.9億	+173.3%	0.56兆	+0.9%
2012/03	0.65兆	+10.2%	0.15兆	-38.4%	-		0.2億	-99.1%	0.57兆	+0.8%
2013/03	0.75兆	+15.7%	0.22兆	+43.1%	-		14.8億	大幅増	0.62兆	+9%
2014/03	0.99兆	+31.6%	0.19兆	-12.1%	-		-		0.68兆	+10.5%
2015/03	1.01兆	+2.4%	0.26兆	+39.1%	-		-		0.73兆	+6.9%
2016/03	1兆	-1.3%	0.31兆	+19.1%	-		-		0.75兆	+3.1%
2017/03	0.74兆	-26.1%	0.33兆	+4.2%	-		-		0.75兆	+0.2%
2018/03	0.78兆	+6.1%	0.28兆	-15.2%	-		13.4億	-9.6%	0.77兆	+1.8%
2019/03	0.61兆	-21.5%	0.3兆	+8.2%	-		2.19億	-83.6%	0.77兆	-0.1%
2020/03	0.64兆	+3.9%	0.41兆	+35.8%	-		10.7億	+387.2%	0.78兆	+1.7%
2021/03	0.54兆	-15.9%	0.39兆	-4.5%	-668百万		18億	+68.6%	0.84兆	+8.4%
2022/03	0.56兆	+4.4%	1.02兆	+162%	-		-		0.91兆	+7.3%
2023/03	0.79兆	+41%	0.99兆	-2.5%	-		-		0.92兆	+1.1%
2024/03	0.91兆	+15.8%	1.09兆	+9.8%	-		79.3億	+340.6%	1.06兆	+15.8%

2008年3月

当期経常利益: 3971億2000万
特定取引収益: 2490億7600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 8億3800万
役務取引等収益: 5967億5900万

2009年3月

当期経常利益: -3951億3100万
特定取引収益: 3015億2100万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
役務取引等収益: 5149億9700万

2010年3月

当期経常利益: 3271億2700万
特定取引収益: 3123億3000万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
役務取引等収益: 5573億1200万

2011年3月

当期経常利益: 5884億9800万
特定取引収益: 2439億8300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 22億9000万
役務取引等収益: 5624億8500万

2012年3月

当期経常利益: 6485億6100万
特定取引収益: 1503億1700万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 2000万
役務取引等収益: 5668億8800万

2013年3月

当期経常利益: 7503億7600万
特定取引収益: 2150億3300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 14億7900万
役務取引等収益: 6176億8100万

2014年3月

当期経常利益: 9875億8700万
特定取引収益: 1890億2000万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
役務取引等収益: 6824億

2015年3月

当期経常利益: 1兆108億
特定取引収益: 2629億6300万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
役務取引等収益: 7293億4100万

2016年3月

当期経常利益: 9975億2900万
特定取引収益: 3131億600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
役務取引等収益: 7517億1200万

2017年3月

当期経常利益: 7375億1200万
特定取引収益: 3262億3000万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
役務取引等収益: 7529億8200万

2018年3月

当期経常利益: 7824億4700万
特定取引収益: 2766億1600万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 13億3700万
役務取引等収益: 7666億1200万

2019年3月

当期経常利益: 6141億1800万
特定取引収益: 2993億5500万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 2億1900万
役務取引等収益: 7659億7700万

2020年3月

当期経常利益: 6378億7700万
特定取引収益: 4065億3900万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 10億6700万
役務取引等収益: 7788億4200万

2021年3月

当期経常利益: 5363億600万
特定取引収益: 3884億4100万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -6億6800万
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 17億9900万
役務取引等収益: 8439億5300万

2022年3月

当期経常利益: 5598億4700万
特定取引収益: 1兆178億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
役務取引等収益: 9055億7500万

2023年3月

当期経常利益: 7896億600万
特定取引収益: 9926億3100万
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: -
役務取引等収益: 9155億3400万

2024年3月

当期経常利益: 9140億4700万
特定取引収益: 1兆903億
持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高: -
連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入: 79億2700万
役務取引等収益: 1兆602億