その他特別利益、のれん - みずほ信託銀行(連結)、経常費用他2件
2008年3月
- その他特別利益
- 4300万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 4兆1263億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 特定取引資産
- 13兆8562億
2009年3月
- その他特別利益
- 18億8300万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 3兆9095億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 13兆5145億
2010年3月
- その他特別利益
- 19億3000万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 2兆4904億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 13兆9867億
2011年3月
- その他特別利益
- 25億5700万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 2兆1282億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 13兆5001億
2012年3月
- その他特別利益
- 1000万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 2兆671億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 14兆750億
2013年3月
- その他特別利益
- -
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 2兆1626億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 14兆769億
2014年3月
- その他特別利益
- 68億9100万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 1兆9401億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 11兆4698億
2015年3月
- その他特別利益
- 400万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 2兆1693億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 10兆7817億
2016年3月
- その他特別利益
- 128億2200万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- 162億6400万
- 経常費用
- 2兆2177億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 13兆45億
2017年3月
- その他特別利益
- 562億2600万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 2兆5553億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 10兆3617億
2018年3月
- その他特別利益
- 260億3200万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 2兆7786億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 10兆5071億
2019年3月
- その他特別利益
- 78億4100万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 3兆3115億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 12兆436億
2020年3月
- その他特別利益
- -
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 3兆3488億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 13兆2487億
2021年3月
- その他特別利益
- -
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 2兆6817億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 12兆5892億
2022年3月
- その他特別利益
- 300万
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 3兆4032億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 13兆2214億
2023年3月
- その他特別利益
- -
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 4兆9891億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 17兆4044億
2024年3月
- その他特別利益
- -
- のれん - みずほ信託銀行(連結)
- -
- 経常費用
- 7兆8304億
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特定取引資産
- 21兆3814億