その他特別損失、自己株式の処分、支払報酬他4件
2008年3月
- その他特別損失
- 3億7000万
- 自己株式の処分
- -
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 8026億9200万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億4400万
- 有形固定資産の売却による収入
- 184億5000万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2009年3月
- その他特別損失
- 108億2800万
- 自己株式の処分
- -
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 8428億900万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -2700万
- 有形固定資産の売却による収入
- 59億5600万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2010年3月
- その他特別損失
- 539億7900万
- 自己株式の処分
- -
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 9273億3700万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 2600万
- 有形固定資産の売却による収入
- 154億4900万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2011年3月
- その他特別損失
- 48億5200万
- 自己株式の処分
- -
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 9479億8600万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -300万
- 有形固定資産の売却による収入
- 3億6200万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2012年3月
- その他特別損失
- 110億7600万
- 自己株式の処分
- -
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 9239億700万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1400万
- 有形固定資産の売却による収入
- 117億700万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2013年3月
- その他特別損失
- 144億1500万
- 自己株式の処分
- 21億7600万
- 支払報酬
- 26億7500万
- 有形固定資産
- 9010億8500万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 3000万
- 有形固定資産の売却による収入
- 64億1300万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2014年3月
- その他特別損失
- 17億2500万
- 自己株式の処分
- 11億4500万
- 支払報酬
- 27億3300万
- 有形固定資産
- 9252億6600万
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1400万
- 有形固定資産の売却による収入
- 51億7200万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2015年3月
- その他特別損失
- 3億3400万
- 自己株式の処分
- 5億9800万
- 支払報酬
- 28億1800万
- 有形固定資産
- 1兆780億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -2500万
- 有形固定資産の売却による収入
- 15億8500万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2016年3月
- その他特別損失
- 4億1600万
- 自己株式の処分
- 7億4100万
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 1兆857億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -200万
- 有形固定資産の売却による収入
- 129億1300万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2017年3月
- その他特別損失
- 2億8500万
- 自己株式の処分
- 6億800万
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 1兆1363億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 89億3200万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2018年3月
- その他特別損失
- 7000万
- 自己株式の処分
- 12億2900万
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 1兆1111億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 163億8500万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2019年3月
- その他特別損失
- 1億1200万
- 自己株式の処分
- 12億7100万
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 1兆370億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 78億1100万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2020年3月
- その他特別損失
- 3600万
- 自己株式の処分
- 25億7100万
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 1兆1036億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 63億5300万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2021年3月
- その他特別損失
- 6億2500万
- 自己株式の処分
- 17億3600万
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 1兆1354億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 0
- 有形固定資産の売却による収入
- 136億1800万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -6億6800万
2022年3月
- その他特別損失
- -
- 自己株式の処分
- 15億9700万
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 1兆959億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 1億600万
- 有形固定資産の売却による収入
- 182億3900万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2023年3月
- その他特別損失
- 2億2000万
- 自己株式の処分
- 16億1500万
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 1兆1058億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- -1億600万
- 有形固定資産の売却による収入
- 98億1300万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
2024年3月
- その他特別損失
- 4億2900万
- 自己株式の処分
- 27億6700万
- 支払報酬
- -
- 有形固定資産
- 1兆1394億
- 投資損失引当金の増減額(△は減少)
- 300万
- 有形固定資産の売却による収入
- 123億5300万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -