その他の支払利息、変動報酬引当金の増減額（△は減少）、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少他4件
2008年3月
- その他の支払利息
- 1638億4100万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
- その他
- 11億3100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- その他業務費用
- 3120億9400万
2009年3月
- その他の支払利息
- 1326億9000万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 6億700万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- その他業務費用
- 2951億200万
2010年3月
- その他の支払利息
- 206億8200万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 36億300万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- その他業務費用
- 1615億8400万
2011年3月
- その他の支払利息
- 221億4600万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 57億2800万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- 776億6300万
- その他業務費用
- 1435億9600万
2012年3月
- その他の支払利息
- 372億6600万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 57億9700万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- 723億9000万
- その他業務費用
- 992億7700万
2013年3月
- その他の支払利息
- 312億6900万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 66億1800万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- 1021億9800万
- その他業務費用
- 882億5800万
2014年3月
- その他の支払利息
- 275億3600万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 668億8800万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -324億1400万
- 少数株主に係る包括利益
- 913億6500万
- その他業務費用
- 1286億4700万
2015年3月
- その他の支払利息
- 363億2600万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 754億3000万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -384億3700万
- 少数株主に係る包括利益
- 784億2200万
- その他業務費用
- 1559億2400万
2016年3月
- その他の支払利息
- 256億4800万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- 28億3600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 714億400万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- その他業務費用
- 796億5000万
2017年3月
- その他の支払利息
- 332億1400万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- 1億8200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 893億7100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- その他業務費用
- 928億5600万
2018年3月
- その他の支払利息
- 209億3200万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- 2億2300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 760億9800万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- その他業務費用
- 1417億6000万
2019年3月
- その他の支払利息
- 629億8600万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- -3億7500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 730億3000万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- その他業務費用
- 2255億900万
2020年3月
- その他の支払利息
- 840億7300万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- -3億700万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 429億1500万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- その他業務費用
- 1525億4700万
2021年3月
- その他の支払利息
- 182億6600万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- 3億7500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 810億6000万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- その他業務費用
- 1956億8300万
2022年3月
- その他の支払利息
- 163億3400万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- -6億5600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 2083億5900万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- その他業務費用
- 2241億1600万
2023年3月
- その他の支払利息
- 1662億5100万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- 1億200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 1153億4100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- その他業務費用
- 2803億8600万
2024年3月
- その他の支払利息
- 3551億8700万
- 変動報酬引当金の増減額（△は減少）
- 1億4500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 2062億6900万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 少数株主に係る包括利益
- -
- その他業務費用
- 1897億1000万