8411 みずほ FG

時価

8兆1611億円

PER 予

10.86倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

その他業務費用、土地再評価差額金の取崩、預け金利息他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	その他業務費用		土地再評価差額金の取崩		預け金利息		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少		貸倒引当金の増減（△）
2008/03	3121億		-		0.07兆		0		-1631億
2009/03	2951億	-5.4%	-		0.04兆	-50.7%	-		2072億	黒転
2010/03	1616億	-45.2%	-		0.01兆	-71.9%	-		-64億	赤転
2011/03	1436億	-11.1%	-		0.01兆	+7.1%	-		-1177億	赤拡
2012/03	993億	-30.9%	-		0.02兆	+88.9%	-		-665億	赤縮
2013/03	883億	-11.1%	22.5億		0.02兆	+4.2%	-		338億	黒転
2014/03	1286億	+45.8%	16億	-28.7%	0.04兆	+66.2%	-		-1431億	赤転
2015/03	1559億	+21.2%	18.6億	+15.7%	0.05兆	+40%	-		-1036億	赤縮
2016/03	797億	-48.9%	15.7億	-15.6%	0.07兆	+34.2%	-		-535億	赤縮
2017/03	929億	+16.6%	28.6億	+82.8%	0.08兆	+14.9%	-		575億	黒転
2018/03	1418億	+52.7%	12億	-58.2%	0.12兆	+55%	-		-1942億	赤転
2019/03	2255億	+59.1%	65億	+442.9%	0.12兆	+3.1%	-		-269億	赤縮
2020/03	1525億	-32.4%	11.2億	-82.8%	0.11兆	-14.8%	-		1399億	黒転
2021/03	1957億	+28.3%	2.71億	-75.7%	0.05兆	-56.9%	-		1431億	+2.3%
2022/03	2241億	+14.5%	42.3億	大幅増	0.06兆	+29.4%	-		1943億	+35.8%
2023/03	2804億	+25.1%	28.3億	-33%	0.5兆	+748.5%	-		-715億	赤転
2024/03	1897億	-32.3%	24.4億	-13.9%	1.06兆	+112.7%	-		427億	黒転

2008年3月

その他業務費用: 3120億9400万
土地再評価差額金の取崩: -
預け金利息: 737億8300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
貸倒引当金の増減（△）: -1630億9600万

2009年3月

その他業務費用: 2951億200万
土地再評価差額金の取崩: -
預け金利息: 363億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 2071億6900万

2010年3月

その他業務費用: 1615億8400万
土地再評価差額金の取崩: -
預け金利息: 102億1400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -63億9500万

2011年3月

その他業務費用: 1435億9600万
土地再評価差額金の取崩: -
預け金利息: 109億4000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -1177億4900万

2012年3月

その他業務費用: 992億7700万
土地再評価差額金の取崩: -
預け金利息: 206億6500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -664億6700万

2013年3月

その他業務費用: 882億5800万
土地再評価差額金の取崩: 22億4900万
預け金利息: 215億2700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 338億4500万

2014年3月

その他業務費用: 1286億4700万
土地再評価差額金の取崩: 16億400万
預け金利息: 357億7100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -1430億5900万

2015年3月

その他業務費用: 1559億2400万
土地再評価差額金の取崩: 18億5600万
預け金利息: 500億9300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -1035億5400万

2016年3月

その他業務費用: 796億5000万
土地再評価差額金の取崩: 15億6600万
預け金利息: 672億4800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -535億2900万

2017年3月

その他業務費用: 928億5600万
土地再評価差額金の取崩: 28億6300万
預け金利息: 772億9400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 574億7200万

2018年3月

その他業務費用: 1417億6000万
土地再評価差額金の取崩: 11億9800万
預け金利息: 1198億3900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -1941億9700万

2019年3月

その他業務費用: 2255億900万
土地再評価差額金の取崩: 65億400万
預け金利息: 1235億4500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -269億1000万

2020年3月

その他業務費用: 1525億4700万
土地再評価差額金の取崩: 11億1700万
預け金利息: 1052億5700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 1399億4000万

2021年3月

その他業務費用: 1956億8300万
土地再評価差額金の取崩: 2億7100万
預け金利息: 454億1100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 1431億2700万

2022年3月

その他業務費用: 2241億1600万
土地再評価差額金の取崩: 42億2700万
預け金利息: 587億4800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 1943億4000万

2023年3月

その他業務費用: 2803億8600万
土地再評価差額金の取崩: 28億3400万
預け金利息: 4985億400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: -714億8800万

2024年3月

その他業務費用: 1897億1000万
土地再評価差額金の取崩: 24億4100万
預け金利息: 1兆603億
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
貸倒引当金の増減（△）: 427億2900万