その他業務収益、前払費用、持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少他5件
2008年3月
- その他業務収益
- 2943億5600万
- 前払費用
- 35億2700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 特別損失
- 366億2900万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- 45億7500万
- 特定取引負債
- 8兆3130億
- 偶発損失引当金
- 140億9500万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2009年3月
- その他業務収益
- 2591億5100万
- 前払費用
- 12億7500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 328億8200万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- 30億4000万
- 特定取引負債
- 7兆9953億
- 偶発損失引当金
- 205億5500万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2010年3月
- その他業務収益
- 1790億2100万
- 前払費用
- 11億2000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 676億2100万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -125億5500万
- 特定取引負債
- 7兆5796億
- 偶発損失引当金
- 148億900万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2011年3月
- その他業務収益
- 3072億7600万
- 前払費用
- 11億2000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 133億1500万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 7兆6528億
- 偶発損失引当金
- 150億8100万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2012年3月
- その他業務収益
- 3557億4500万
- 前払費用
- 10億9600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 249億9300万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 8兆2156億
- 偶発損失引当金
- 245億5900万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2013年3月
- その他業務収益
- 4131億5700万
- 前払費用
- 10億4600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 335億9100万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 7兆6864億
- 偶発損失引当金
- 168億5900万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2014年3月
- その他業務収益
- 2554億2200万
- 前払費用
- 27億800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 151億6100万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 8兆1830億
- 偶発損失引当金
- 63億900万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2015年3月
- その他業務収益
- 3652億6400万
- 前払費用
- 24億7600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 208億5000万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 8兆7431億
- 偶発損失引当金
- 78億4500万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2016年3月
- その他業務収益
- 3260億6500万
- 前払費用
- 29億6900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 96億4000万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 10兆2761億
- 偶発損失引当金
- 52億7100万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2017年3月
- その他業務収益
- 3382億7600万
- 前払費用
- 27億8800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 121億3400万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 7兆9232億
- 偶発損失引当金
- 56億8000万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2018年3月
- その他業務収益
- 3042億1400万
- 前払費用
- 35億3000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 122億5000万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 8兆1215億
- 偶発損失引当金
- 56億2200万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -
2019年3月
- その他業務収益
- 3128億1500万
- 前払費用
- 32億5000万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 5091億3800万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 8兆3255億
- 偶発損失引当金
- 49億1000万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 47
2020年3月
- その他業務収益
- 4121億1400万
- 前払費用
- 41億2400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 213億9900万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 9兆6048億
- 偶発損失引当金
- 64億4300万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 43
2021年3月
- その他業務収益
- 3582億5400万
- 前払費用
- 41億1100万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 263億4500万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 8兆1153億
- 偶発損失引当金
- 67億6200万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 59
2022年3月
- その他業務収益
- 3939億5600万
- 前払費用
- 36億900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 341億7100万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 9兆6089億
- 偶発損失引当金
- 66億2200万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 66
2023年3月
- その他業務収益
- 4528億5300万
- 前払費用
- 36億900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 615億3000万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 12兆6980億
- 偶発損失引当金
- 137億600万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- 74
2024年3月
- その他業務収益
- 3607億2400万
- 前払費用
- 45億9300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 特別損失
- 176億9700万
- ポイント引当金の増減額(△は減少)
- -
- 特定取引負債
- 13兆8360億
- 偶発損失引当金
- 193億2100万
- 平均臨時雇用人員 - グローバルコーポレートカンパニー
- -