その他業務収益、有価証券、持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高他4件
2008年3月
- その他業務収益
- 2943億5600万
- 有価証券
- 33兆9585億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- 51億5200万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- -
2009年3月
- その他業務収益
- 2591億5100万
- 有価証券
- 30兆1736億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- 90億7200万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- 0
2010年3月
- その他業務収益
- 1790億2100万
- 有価証券
- 43兆964億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- -16億1100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- -
2011年3月
- その他業務収益
- 3072億7600万
- 有価証券
- 44兆7820億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- -74億9300万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- 74億6800万
2012年3月
- その他業務収益
- 3557億4500万
- 有価証券
- 51兆3928億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- -6億3200万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- 57億9100万
2013年3月
- その他業務収益
- 4131億5700万
- 有価証券
- 53兆4723億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- 60億1400万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- 64億6600万
2014年3月
- その他業務収益
- 2554億2200万
- 有価証券
- 43兆9975億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- 43億3100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -324億1400万
- その他
- 85億3600万
2015年3月
- その他業務収益
- 3652億6400万
- 有価証券
- 43兆2787億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- 51億1300万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -384億3700万
- その他
- 82億3600万
2016年3月
- その他業務収益
- 3260億6500万
- 有価証券
- 39兆5059億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- 39億1800万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- 101億7100万
2017年3月
- その他業務収益
- 3382億7600万
- 有価証券
- 32兆3531億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- 58億900万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- 224億7700万
2018年3月
- その他業務収益
- 3042億1400万
- 有価証券
- 34兆1830億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- -1800万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- 245億4200万
2019年3月
- その他業務収益
- 3128億1500万
- 有価証券
- 29兆7744億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- 5億9100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- 293億1100万
2020年3月
- その他業務収益
- 4121億1400万
- 有価証券
- 34兆9072億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- 86億1100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- 323億3500万
2021年3月
- その他業務収益
- 3582億5400万
- 有価証券
- 43兆6972億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- 272億9500万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- 352億2500万
2022年3月
- その他業務収益
- 3939億5600万
- 有価証券
- 44兆6410億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -24億200万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- 119億5400万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- 355億1500万
2023年3月
- その他業務収益
- 4528億5300万
- 有価証券
- 37兆3631億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
- -113億1900万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- 17億4600万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- その他
- 519億4100万
2024年3月
- その他業務収益
- 3607億2400万
- 有価証券
- 38兆2454億
- 持分法適用会社の減少等に伴う利益剰余金減少高
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- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 賞与引当金の増減額（△は減少）
- 493億400万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
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- その他
- -